有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7W6
横浜丸魚株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
(注)1.取締役太田嘉雄は、社外取締役であります。
2.監査役牛嶋素一及び監査役粟山治は、社外監査役であります。
3.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社定款の定めにより前任者の任期の満了する時までとなるため、2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、経営環境と構造の変化に即応するため、経営の意思決定・業務執行の迅速化及び責任を明確にし、より一層の経営効率及び経営基盤の強化を目的に、執行役員制度を導入しております。執行役員は5名で、うち1名は取締役を兼務しており、取締役を兼務していない執行役員として、川崎北部支社営業二部長兼川崎北部支社マーケティング部長兼川崎北部支社マーケティング部販売促進課長 柴原哲、本社総務部長兼本社営業管理部長兼川崎北部支社総務部長 小島雅裕、本社営業一部長兼経営企画室部長 源波秀樹及び本社営業二部長兼経営企画室長 草間一昭で構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | 芦澤 豊 | 1952年2月22日生 |
| (注) 3 | 23 | |||||||||||||||||||||||||
専務取締役 | グループ統括 | 橋本 和弘 | 1955年10月17日生 |
| (注) 3 | 29 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 営業統括 | 松尾 昌彦 | 1959年9月6日生 |
| (注) 3 | 20 | ||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理統括 | 石川 和宏 | 1960年12月15日生 |
| (注) 3 | 8 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 川崎北部支社長兼川崎北部支社営業一部長 | 山田 信人 | 1960年8月19日生 |
| (注) 3 | 2 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 非常勤 | 太田 嘉雄 | 1952年8月21日生 |
| (注) 3 | - | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 常勤 | 成田 秀昭 | 1956年7月17日生 |
| (注) 4 | 26 | ||||||||||||||||||||||
監査役 | 常勤 | 多紀 知彦 | 1961年6月21日生 |
| (注) 5 | 0 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 牛嶋 素一 | 1954年1月2日生 |
| (注) 5 | - | ||||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 非常勤 | 粟山 治 | 1959年1月28日生 |
| (注) 6 | - | ||||||||||||||||||||||||||||
計 | 112 |
2.監査役牛嶋素一及び監査役粟山治は、社外監査役であります。
3.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社定款の定めにより前任者の任期の満了する時までとなるため、2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社では、経営環境と構造の変化に即応するため、経営の意思決定・業務執行の迅速化及び責任を明確にし、より一層の経営効率及び経営基盤の強化を目的に、執行役員制度を導入しております。執行役員は5名で、うち1名は取締役を兼務しており、取締役を兼務していない執行役員として、川崎北部支社営業二部長兼川崎北部支社マーケティング部長兼川崎北部支社マーケティング部販売促進課長 柴原哲、本社総務部長兼本社営業管理部長兼川崎北部支社総務部長 小島雅裕、本社営業一部長兼経営企画室部長 源波秀樹及び本社営業二部長兼経営企画室長 草間一昭で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02615] S100D7W6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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