有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CZSA
ソマール株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループでは、市場ニーズの変化に対する的確な対応や技術革新への新たな対応などを通して、事業の持続的な発展を図り、合わせて社会に貢献していくことを目的として、基盤技術開発分野とともに、高機能材料事業、環境材料事業及び食品材料事業の各分野において、積極的な研究開発活動を行っております。
当社グループがこれまで蓄積してきた技術資源やノウハウを基盤として、今後の成長が見込まれる分野に的を絞った市場開発や技術・製品開発、更には生産技術開発などに注力するとともに、これらを支える基盤技術の深耕や新たなビジネス開発のための基礎的研究にも努めております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は3億5千3百万円となりました。
なお、事業セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1) 基盤技術開発分野
基盤技術開発分野においては、高耐熱材料に関わる分子設計技術により、世界最高レベルの耐熱性、高透明性などの性能を有した画期的な溶媒可溶型ポリイミド樹脂の開発に成功して、サンプル出荷を開始し、ユーザーから高評価を得ております。高い熱伝導性を付与された可撓性のあるエポキシフィルムや、断熱フィルムなどの開発も行っております。バイオマテリアルに関する開発も成果が出始め、サンプル提供を開始しております。これら、新規技術により開発された製品を市場における評価を受けながら本格的な製品化に向けて取り組んでおります。
基盤技術開発分野における当連結会計年度の研究開発費は1億5千2百万円であります。
(2) 高機能材料事業
高機能材料事業の研究開発は、機能性フィルムに関連した研究開発と高機能樹脂に関連した研究開発とに大別されます。
機能性フィルムに関連した研究開発では、益々多様化・高度化する市場ニーズに応えるため、コーティングやラミネーション、フィルムの表面加工(サンドマット加工やプラズマ加工処理)や粘接着樹脂の応用技術といった各種関連技術を複合的に駆使して製品開発を行っており、特に電子回路基板や微細電子部品の製造、光学機器や各種情報通信機器の製造といった分野で、当社の独自技術を活かした製品開発が進んでいます。実績として、電子部品製造工程で使用される特殊基材のメッキマスク用保護フィルムは、市場で高い評価を受け、最新のスマートフォン向け電子製品の製造でも採用されております。また、光学機能特性を高めた独自の遮光フィルムは、最新モデルのデジタル映像機器の付加価値を向上させる重要部材の一つとして位置づけられるに至りました。引き続き、市場ニーズに応える高付加価値製品や市場競争力を一段と高めた差別化製品などの更なる開発・育成に努めてまいります。
また、高機能樹脂に関連した研究開発では、自動車電装部品、小型モーター、その他の電気・電子部品などで使用される電気絶縁材料や防錆材料に関する高機能化のための研究開発や関連設備(粉体塗装機の設計・製作)の開発を始めとして、各種電子機器の部品実装に関わる接着・封止樹脂の高機能化研究開発、更には、高熱伝導性接着剤、構造接着剤の研究開発、建築関連部材の防錆用塗料の開発なども行っております。
高機能材料事業における当連結会計年度の研究開発費は1億5千3百万円であります。
(3) 環境材料事業
環境材料事業では、主に製紙及び塗工工程に使用される、歩留・凝結剤、殺菌剤、塗料用流動性改質剤、分散剤等の製品開発に取り組んでおります。特に市場での顧客ニーズが多様化する状況の中で、顧客の課題解決のため、更なる高機能グレードを開発し上市してまいりました。
近年は、製紙業界で培った技術をベースに、製品の他業界への横展開・用途開発を進めるとともに、特長ある優れた化学素材の製造技術を有する企業等と連携し、水処理分野への積極的開発を進めてきたことで、幅広い技術対応が可能となり、新規実績に結びつけております。
環境材料事業における当連結会計年度の研究開発費1千4百万円であります。
(4) 食品材料事業
食品材料事業では、加工食品、嚥下剤、とろみ剤、高カロリー食品(油脂含量の多い食品)等の使用を目的とした、増粘剤・ゲル化剤などの開発に取り組んでおります。低添加量で、味・風味を損なわず、食感を改善でき、温度変化にも影響を受けにくい増粘効果を発現させ、一部ゼラチンの用途を代替できる増粘剤の開発に成功しました。様々な食品への用途提案を行い、本開発製品の本格販売に向け取り組んでおります。
食品材料事業における当連結会計年度の研究開発費は3千3百万円であります。
当社グループがこれまで蓄積してきた技術資源やノウハウを基盤として、今後の成長が見込まれる分野に的を絞った市場開発や技術・製品開発、更には生産技術開発などに注力するとともに、これらを支える基盤技術の深耕や新たなビジネス開発のための基礎的研究にも努めております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は3億5千3百万円となりました。
なお、事業セグメント別の研究の目的、主要課題、研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。
(1) 基盤技術開発分野
基盤技術開発分野においては、高耐熱材料に関わる分子設計技術により、世界最高レベルの耐熱性、高透明性などの性能を有した画期的な溶媒可溶型ポリイミド樹脂の開発に成功して、サンプル出荷を開始し、ユーザーから高評価を得ております。高い熱伝導性を付与された可撓性のあるエポキシフィルムや、断熱フィルムなどの開発も行っております。バイオマテリアルに関する開発も成果が出始め、サンプル提供を開始しております。これら、新規技術により開発された製品を市場における評価を受けながら本格的な製品化に向けて取り組んでおります。
基盤技術開発分野における当連結会計年度の研究開発費は1億5千2百万円であります。
(2) 高機能材料事業
高機能材料事業の研究開発は、機能性フィルムに関連した研究開発と高機能樹脂に関連した研究開発とに大別されます。
機能性フィルムに関連した研究開発では、益々多様化・高度化する市場ニーズに応えるため、コーティングやラミネーション、フィルムの表面加工(サンドマット加工やプラズマ加工処理)や粘接着樹脂の応用技術といった各種関連技術を複合的に駆使して製品開発を行っており、特に電子回路基板や微細電子部品の製造、光学機器や各種情報通信機器の製造といった分野で、当社の独自技術を活かした製品開発が進んでいます。実績として、電子部品製造工程で使用される特殊基材のメッキマスク用保護フィルムは、市場で高い評価を受け、最新のスマートフォン向け電子製品の製造でも採用されております。また、光学機能特性を高めた独自の遮光フィルムは、最新モデルのデジタル映像機器の付加価値を向上させる重要部材の一つとして位置づけられるに至りました。引き続き、市場ニーズに応える高付加価値製品や市場競争力を一段と高めた差別化製品などの更なる開発・育成に努めてまいります。
また、高機能樹脂に関連した研究開発では、自動車電装部品、小型モーター、その他の電気・電子部品などで使用される電気絶縁材料や防錆材料に関する高機能化のための研究開発や関連設備(粉体塗装機の設計・製作)の開発を始めとして、各種電子機器の部品実装に関わる接着・封止樹脂の高機能化研究開発、更には、高熱伝導性接着剤、構造接着剤の研究開発、建築関連部材の防錆用塗料の開発なども行っております。
高機能材料事業における当連結会計年度の研究開発費は1億5千3百万円であります。
(3) 環境材料事業
環境材料事業では、主に製紙及び塗工工程に使用される、歩留・凝結剤、殺菌剤、塗料用流動性改質剤、分散剤等の製品開発に取り組んでおります。特に市場での顧客ニーズが多様化する状況の中で、顧客の課題解決のため、更なる高機能グレードを開発し上市してまいりました。
近年は、製紙業界で培った技術をベースに、製品の他業界への横展開・用途開発を進めるとともに、特長ある優れた化学素材の製造技術を有する企業等と連携し、水処理分野への積極的開発を進めてきたことで、幅広い技術対応が可能となり、新規実績に結びつけております。
環境材料事業における当連結会計年度の研究開発費1千4百万円であります。
(4) 食品材料事業
食品材料事業では、加工食品、嚥下剤、とろみ剤、高カロリー食品(油脂含量の多い食品)等の使用を目的とした、増粘剤・ゲル化剤などの開発に取り組んでおります。低添加量で、味・風味を損なわず、食感を改善でき、温度変化にも影響を受けにくい増粘効果を発現させ、一部ゼラチンの用途を代替できる増粘剤の開発に成功しました。様々な食品への用途提案を行い、本開発製品の本格販売に向け取り組んでおります。
食品材料事業における当連結会計年度の研究開発費は3千3百万円であります。
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ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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