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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDO0

有価証券報告書抜粋 株式会社モスフードサービス 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況



男性8名 女性4名 (役員のうち女性の比率33.3%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役会長
(代表取締役)
モスアカデミー名誉校長櫻田 厚1951年11月25日生
1977年2月当社入社
1986年1月西日本営業部長
1994年6月取締役海外事業部長
1997年11月取締役東日本営業部長
1998年12月代表取締役社長
2003年4月取締役社長CEO
2009年1月代表取締役社長
2014年4月代表取締役 取締役会長兼取締役社長
2016年6月代表取締役 取締役会長 国際本部管掌
2018年6月代表取締役 取締役会長 モスアカデミー名誉校長(現任)
注564
取締役社長
(代表取締役)
中村 栄輔1958年6月13日生
1988年6月当社入社
2010年2月執行役員開発本部長
2010年6月取締役執行役員開発本部長
2011年11月取締役執行役員国内モスバーガー事業開発本部長
2012年11月取締役執行役員国内モスバーガー事業営業本部長
2014年4月常務取締役事業統括執行役員
2015年6月常務取締役執行役員 総合企画室 ブランド戦略室 開発本部管掌
2016年6月代表取締役 取締役社長 ストア事業開発部管掌
2017年4月代表取締役 取締役社長(現任)
同上8
常務取締役
執行役員
経営サポート
本部長
商品本部
総合企画室
国際本部
CSR推進室
管掌
福島 竜平1963年2月25日生
1986年4月当社入社
2008年3月執行役員総合企画室長
2008年6月取締役執行役員総合企画室長兼経営企画グループリーダー
2010年2月取締役執行役員商品本部長
2011年11月取締役執行役員 海外モスバーガー事業担当
2014年4月取締役執行役員経営サポート本部長
2015年6月取締役執行役員経営サポート本部長 商品本部管掌
2016年6月常務取締役執行役員経営サポート本部長 商品本部管掌
2018年6月常務取締役執行役員経営サポート本部長 商品本部 総合企画室 国際本部 CSR推進室管掌(現任)
同上14


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常務取締役
執行役員
ストア事業
本部長
モスアカデミー校長
株式会社モスストアカンパニー取締役会長
株式会社モスダイニング代表
取締役社長
都築 好美1960年8月28日生
1983年4月当社入社
2010年2月執行役員営業本部長
2010年6月取締役執行役員営業本部長
2011年11月取締役執行役員国内モスバーガー事業営業本部長
2012年11月取締役執行役員 未来事業担当
2014年4月取締役執行役員 株式会社モスストアカンパニー代表取締役社長
2016年6月常務取締役執行役員 総合企画室 ブランド戦略室管掌 株式会社モスストアカンパニー取締役会長
2017年4月常務取締役執行役員 総合企画室 ブランド戦略室 ストア事業開発部管掌 株式会社モスストアカンパニー取締役会長
2018年4月常務取締役執行役員ストア事業本部長 モスアカデミー校長 株式会社モスストアカンパニー取締役会長 株式会社モスダイニング代表取締役社長(現任)
注522
取締役執行役員営業本部長後藤 幸一1962年12月19日生
1986年10月当社入社
2010年2月執行役員営業本部直営部長
2011年11月執行役員モスバーガー事業商品本部長兼商品開発部長
2012年6月取締役執行役員国内モスバーガー事業商品本部長兼商品開発部長
2014年4月取締役執行役員営業本部長(現任)
同上4
取締役執行役員新規事業本部長
開発本部
ブランド戦略室管掌
内田 優子1960年8月2日生
1985年10月当社入社
2007年3月マザーリーフ事業部長
2014年4月執行役員開発本部長
2016年6月取締役執行役員開発本部長 新規事業本部管掌
2018年4月取締役執行役員新規事業本部長 開発本部 ブランド戦略室管掌(現任)
同上3
取締役髙岡 美佳1968年6月19日生
2001年4月大阪市立大学経済研究所助教授
2002年4月立教大学経済学部助教授
2006年4月立教大学経営学部助教授
2007年4月立教大学経営学部准教授
2009年4月立教大学経営学部教授 (現任)
2011年5月株式会社ファミリーマート(現ユニー・ファミリーマートホールディングス株式会社)社外監査役
(現任)
2014年5月株式会社TSIホールディングス社外取締役 (現任)
2014年6月当社社外取締役 (現任)
2015年6月共同印刷株式会社社外取締役
(現任)
2018年6月SGホールディングス株式会社 社外取締役(現任)
同上


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役西川 守男1944年5月20日生
1968年7月ジョンソン株式会社入社
1989年7月同社取締役コンシューマーマーケティング営業開発統括部長
1995年7月同社代表取締役副社長
1998年1月ジョンソンプロフェッショナル株式会社代表取締役社長/ CEO兼米国本社リージョナルプレジデント/オフィサー
2002年7月ジョンソンディバーシー株式会社代表取締役社長/CEO兼米国本社リージョナルプレジデント/オフィサー
2006年1月ジョンソンディバーシー株式会社取締役会長
2007年3月ジョンソンディバーシーインク(米国本社)アジア太平洋地区アドバイザリーボードメンバー
2007年5月

2008年6月
2018年6月
ヨコハマコンサルティング株式会社代表取締役会長(現任)
当社社外取締役
当社社外取締役(現任)
注5
常勤監査役中井 順1953年6月29日生
1980年4月当社入社
2006年3月上席執行役員クリエイティブ統括本部長
2006年6月取締役上席執行役員クリエイティブ統括本部長
2009年1月取締役上席執行役員人材開発部長
2010年2月常務取締役執行役員人材開発部長
2011年11月常務取締役執行役員国内モスバーガー事業担当
2014年4月常務取締役CSR推進室 監査室管掌
2015年6月常勤監査役 (現任)
注67
常勤監査役永井 正彦1958年10月4日生
1990年1月当社入社
2013年4月経営管理部長
2014年4月執行役員経営サポート部長
2016年4月経営サポート本部参事
2018年6月常勤監査役(現任)
注72
監査役五十嵐 邦正1949年7月10日生
1979年4月福島大学経済学部助教授
1985年4月日本大学商学部助教授
1988年4月日本大学商学部教授 (現任)
2002年4月国税庁税務大学校通信研修会計学試験委員会委員
2002年6月国税庁税務大学校本科研修財務諸表論担当講師 (現任)
2006年4月文部科学省図書検定調査審議会委員
2008年6月日本金属工業株式会社社外監査役
2011年4月国税庁税務大学校客員教授(現任)
2011年6月当社社外監査役 (現任)
2017年5月一般財団法人産業経理協会理事 (現任)
注6



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役村瀨 孝子1955年1月4日生
1997年4月弁護士登録
鳥飼・多田・森山経営法律事務所 勤務
2005年1月鳥飼総合法律事務所パートナー
(現任)
2015年6月当社社外監査役 (現任)
2015年6月ニッコー株式会社社外監査役
(現任)
注6
126

(注) 1.取締役髙岡美佳及び西川守男は社外取締役であります。
2.監査役五十嵐邦正及び村瀨孝子は社外監査役であります。
3.当社では、取締役会の意思決定の迅速化と執行役員の役割・責任の明確化による業務執行機能の強化を目的として2003年4月1日より「執行役員制度」を導入しております。
執行役員16名のうち、取締役を兼務していない執行役員は、次の12名です。
上席執行役員
原口 恒臣監査室長山口 伸二CSR推進室担当

執行役員
臼井 司営業企画部長高橋 聡子経営サポート部長
瀧深 淳国際本部長兼国際営業部長阿部 隆史会長・社長室長
川越 勉ブランド戦略室長須之内 弘喜東日本営業部長
生津 渉西日本営業部長千原 一晃総合企画室長
安藤 芳徳国際本部副本部長太田 恒有商品本部長兼商品開発部長

4.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
羽根川 敏文1948年5月25日生
1982年3月税理士開業
2000年6月当社社外監査役
2010年9月株式会社かんなん丸社外監査役(現任)
4

5.任期は2018年6月27日開催の定時株主総会終結の時から2年間であります。
6.任期は2015年6月24日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
7.任期は2018年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02675] S100DDO0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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