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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DGKZ

有価証券報告書抜粋 ＪＫホールディングス株式会社 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月沿革
1949年2月各種合板の仕入、販売を目的として、東京都墨田区に㈱丸吉商店を設立
1951年1月
1958年4月		北海道産雑木合板の直接仕入取引が成立し、販売力、信用力を認められる。
晴海プライウッド㈱(現㈱キーテック)[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
1963年2月㈱丸吉に商号変更。新建材の販売を開始
1972年9月顧客とのコミュニケーション組織「丸吉会」(現ジャパン建材会)の組織づくりに着手
1978年3月第1回「まるよし市」(展示即売会)(現ジャパン建材フェア)を開催
1985年10月晴海プライウッド㈱(現㈱キーテック)が八潮プライウッド㈱を吸収合併し、商号を㈱ケーヨーに変更し、本店所在地を東京都足立区花畑に移す。
1989年2月関係会社千里企画綜合㈱を経営の効率化のため吸収合併
1990年4月本社社屋を東京都江東区平野三丁目に建設し移転
11月社団法人日本証券業協会より店頭登録銘柄の指定を受ける。
1996年11月
1997年4月		東京証券取引所市場第二部に上場
㈱ケーヨーは商号を㈱キーテックに変更し、本店所在地を東京都江東区平野に移す。
1998年10月興国ハウジング㈱との対等合併を行い、商号をジャパン建材㈱に変更し、本店所在地を東京都豊島区目白に移す。
1999年10月㈱ティー・エム・シーとの対等合併
2000年6月本店所在地を東京都江東区平野に移す。
10月子会社㈱ハウス・デポ・ジャパン[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
2001年9月子会社興隆商事㈱を吸収合併、姫路営業所を開設
2002年7月子会社ダンタニ建材㈱を吸収合併
2003年3月東京証券取引所の市場第一部銘柄に指定
11月子会社㈱コウダを吸収合併
2004年3月日本パネフォーム㈱[東京都江東区](現・連結子会社)を子会社とする。
4月通商㈱[大阪府大阪市](現・連結子会社)を子会社とする。
7月子会社九紅産業㈱を吸収合併
9月静岡県伊東市に川奈研修センターを開設
2005年2月子会社JK工業㈱[東京都江東区]を設立
10月子会社東海ダイケン㈱を吸収合併、名古屋南営業所を開設
2006年2月子会社JKC㈱(現ジャパン建材㈱)[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
4月子会社山陰ダイケン㈱を吸収合併、松江営業所、鳥取営業所を開設
5月子会社JKI㈱[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
10月持株会社体制へ移行し、商号をJKホールディングス㈱に変更
会社分割により、子会社JKC㈱の商号をジャパン建材㈱(現・連結子会社)に変更し事業を承継
2007年2月㈱ミトモク[茨城県水戸市](現・連結子会社)を子会社とする。
3月物林㈱[東京都江東区](現・連結子会社)を株式交換により子会社とする。
10月本店所在地を東京都江東区新木場に移す。
2008年4月子会社㈱KEY BOARD[東京都江東区](現・連結子会社)を設立
2009年3月㈱エムジー建工[東京都江東区](現・連結子会社)を子会社とする。
4月㈱キタモク(現㈱ブルケン・ウエスト)[福岡県北九州市](現・連結子会社)を子会社とする。
5月子会社クロカワベニヤ㈱[北海道札幌市](現・連結子会社)を設立
2013年3月㈱銘林[東京都江東区](現・連結子会社)を子会社とする。
4月㈱群馬木芸[群馬県前橋市](現・連結子会社)を設立
10月㈱宮盛[秋田県南秋田郡](現・連結子会社)を子会社とする。
2014年1月㈱COMFILL[埼玉県草加市](現・連結子会社)を設立
2015年5月㈱ジェイ・ハート[福岡県福岡市](現・連結子会社)を子会社とする。
㈲瀬川木工(現㈱アイチキャビネット)[愛知県豊橋市](現・連結子会社)を子会社とする。
2016年4月トップ建材㈱[山形県山形市](現・連結子会社)を子会社とする。
2016年11月㈱MJテック[埼玉県川越市](現・連結子会社)を子会社とする。
2017年12月㈱高知シンケン[高知県高知市](現・連結子会社)を子会社とする。
(協)オホーツクウッドピア[北海道北見市](現・連結子会社)を子会社とする。
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02732] S100DGKZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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