有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDL7
株式会社グローセル 役員の状況 (2018年3月期)
男性 11名 女性 1名 (役員のうち女性の比率8%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 監査部 管掌 | 石 井 仁 | 1957年11月12日 |
| 注4 | 16 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 副社長 | 経営企画部 財務本部 人事・総務 本部 管掌 | 上 野 武 史 | 1956年2月2日 |
| 注4 | 16 | ||||||||||||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 第1営業本部 技術本部 システムソ リューション本部 管掌 | 岡 部 昭 彦 | 1955年11月24日 |
| 注4 | 18 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||
取締役 | 新規事業 推進本部 情報 システム部 管掌 | 星 野 亨 | 1962年1月26日 |
| 注4 | 7 | ||||||||||||||||
取締役 | 第3営業本部 管掌 | 高 橋 強 | 1960年1月28日 |
| 注4 | 28 | ||||||||||||||||
取締役 | 第2営業本部 海外営業本部 営業推進本部 管掌 営業推進 本部長 | 築 地 宏 夫 | 1958年9月27日 |
| 注4 | 4 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 苅 田 祥 史 | 1952年3月10日 |
| 注4 | ― | |||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 松 村 敦 子 | 1955年12月7日 |
| 注4 | ― | |||||||||||||||||||||||||||||||
常勤 監査役 | 髙 木 身 記 成 | 1958年7月31日 |
| 注5 | 1 | |||||||||||||||||||||||||||||||
常勤 監査役 | 菰 田 当 昭 | 1948年8月20日 |
| 注6 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
監査役 | 田 村 和 己 | 1953年7月29日 |
| 注7 | ― | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 土 井 豊 | 1959年4月1日 |
| 注8 | ― | |||||||||||||||||||||||||
計 | 90 |
(注) 1 所有株式数の千株未満は切り捨てております。
2 取締役 苅田祥史、松村敦子の両氏は、社外取締役であります。又、株式会社東京証券取引所の定める独立役員として同取引所に届出を行なっております。
3 常勤監査役菰田当昭、監査役 田村和己、土井豊の各氏は、社外監査役であります。又、株式会社東京証券取引所の定める独立役員として同取引所に届出を行なっております。
尚、当社は独立役員の資格を充たす者を全て独立役員に指定しております。
4 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 常勤監査役髙木身記成氏の任期は、任期満了前に辞任した監査役福長育成氏の後任として選任され、前任者の任期を引き継いでおりますので、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 常勤監査役菰田当昭氏の任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役田村和己氏の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役土井豊氏の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02785] S100DDL7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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