有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDUC
八洲電機株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役会長 兼 社長 (代表取締役) | - | 太 田 明 夫 | 1948年6月20日生 |
| (注)2 | 121 | ||||||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 社長室長 | 白 石 誠 仁 | 1952年2月8日生 |
| (注)2 | 30 | ||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | インフラソリューション ビジネスユニット所管 | 齋 藤 勲 | 1961年8月18日生 |
| (注)2 | 26 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | エンジニアリング ビジネスユニット所管 | 藤 堂 憲 治 | 1959年5月26日生 |
| (注)2 | 18 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | 管理統括 本部長 兼 総務本部長 | 石 澤 輝 之 | 1957年11月24日生 |
| (注)2 | 21 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | エンジニアリングビジネスユニット長 | 大 関 一 | 1961年1月11日生 |
| (注)2 | 8 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 松 並 重 孝 | 1956年9月5日生 |
| (注)3 | 2 | ||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 宮 直 仁 | 1950年1月29日生 |
| (注)3 | 17 | ||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 黒 﨑 猛 | 1952年11月12日生 |
| (注)3 | 3 | ||||||||||||||||||||||
計 | 251 |
(注) 1 取締役 宮直仁、黒﨑猛は、社外取締役であります。
2 2018年6月から1年です。
3 2018年6月から2年です。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
議長 松並重孝 委員 宮直仁 委員 黒﨑猛
5 当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
山内 豊 | 1953年1月18日生 | 1978年9月 1988年3月 2004年12月 | 公認会計士登録 公認会計士事務所開業(現任) ㈱前川製作所監査役(現任) つくば市代表監査委員 | (注) | - |
(注) 補欠の監査等委員である取締役の任期は、就任した時から退任した監査等委員である取締役の任期の満了の時までであります。
6 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。執行役員(取締役を兼務している者を除く)の職名・氏名は以下のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 |
上席執行役員 | インフラソリューション ビジネスユニット長 兼 ビジネスネットワーク推進センター長 兼 設備ソリューション事業部長 | 本 柳 政 男 |
上席執行役員 | 経営統括本部長 兼 経営企画本部長 | 織 田 富 造 |
執行役員 | エンジニアリング ビジネスユニット副ビジネスユニット長 兼 プラントエンジニアリング第二本部長 | 松 﨑 正 |
執行役員 | エンジニアリング ビジネスユニット副ビジネスユニット長 兼 技術本部長 | 山 本 浩 伸 |
執行役員 | プラントエンジニアリング第一本部長 | 三 好 博 文 |
執行役員 | 産業システム事業部長 | 三 上 次 郎 |
執行役員 | 交通システム事業部長 | 森 本 憲 司 |
執行役員 | 人事本部長 | 三 浦 達 也 |
7 所有株式数は千株未満を切り捨てて表示しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02812] S100DDUC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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