有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DC8L
株式会社第一興商 役員の状況 (2018年3月期)
男性 15名 女性 1名 (役員のうち女性の比率6.3%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 保志 忠郊 | 1971年 3月6日 |
| (注)3 | 6,246.0 | |||||||||||||||||||||||||
専務取締役兼 上席執行役員 | 音楽ソフト子会社管理部管掌 | 根本 賢一 | 1957年 12月25日 |
| (注)3 | 24.7 | ||||||||||||||||||||||||
専務取締役兼 上席執行役員 | 制作管理部管掌 | 和田 康孝 | 1953年 6月4日 |
| (注)3 | 200.0 | ||||||||||||||||||||||||
専務取締役兼 上席執行役員 | 開発本部長兼制作部・編成企画部・BGM放送部・コミュニケーションデザイン部管掌 | 熊谷 達也 | 1955年 11月16日 |
| (注)3 | 48.3 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
専務取締役兼 上席執行役員 | 管理本部管掌 | 三富 洋 | 1950年 12月23日 |
| (注)3 | 36.1 | ||||||||||||||||||||||||||||
専務取締役兼 上席執行役員 | 開発本部副本部長兼DAMシステム部長 | 村井 裕一 | 1959年 1月17日 |
| (注)3 | 41.5 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役兼 上席執行役員 | 制作本部長兼編成企画部長 | 渡邊 泰人 | 1961年 5月7日 |
| (注)3 | 206.6 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役兼 上席執行役員 | コミュニケーションデザイン部長 | 竹花 則幸 | 1959年 7月12日 |
| (注)3 | 190.2 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役兼 上席執行役員 | 営業統括本部長 | 大塚 賢治 | 1966年 9月29日 |
| (注)3 | 4.3 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
取締役 | 馬場 勝彦 | 1955年 9月28日 |
| (注)3 | 7.6 | |||||||||||||||
取締役 | 古田 敦也 | 1965年 8月6日 |
| (注)3 | - | |||||||||||||||
取締役 | 増田 千佳 | 1972年 8月16日 |
| (注)3 | 0.3 | |||||||||||||||
常勤監査役 | 大塚 信明 | 1956年 5月30日 |
| (注)4 | 1.8 | |||||||||||||||
常勤監査役 | 梅津 広 | 1964年 7月23日 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||
常勤監査役 | 小林 成樹 | 1952年 9月7日 |
| (注)5 | 7.0 | |||||||||||||||
監査役 | 有近 真澄 | 1958年 9月21日 |
| (注)4 | - | |||||||||||||||
計 | 7,014.4 |
(注) 1.取締役古田敦也及び増田千佳は、社外取締役であります。
2.常勤監査役大塚信明、梅津広及び監査役有近真澄は、社外監査役であります。
3.2017年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2016年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社では、執行役員制度を導入しており、上記取締役(8名)のほか上席執行役員3名、執行役員6名の計17名で構成されております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02824] S100DC8L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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