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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGRN

有価証券報告書抜粋 株式会社ヤギ 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
八木 隆夫1973年4月9日生
1999年4月インドネシア石油株式会社(現国際石油開発帝石株式会社)入社
2011年11月株式会社ヤギ入社
経営企画室室長代理
2012年7月経営企画部部長代理
2013年4月管理本部長代理(経営企画部・人事部・情報システム部・法務管理部担当)
2013年6月取締役就任管理本部長代理(経営企画部・人事部・情報システム部・法務管理部担当)
2014年4月取締役管理本部長代理(経営企画部・人事部・情報システム部・法務管理部・グループ会社統括室・物流部担当)
2014年6月取締役管理部門長
2014年10月取締役管理部門長兼海外事業部管掌
2015年6月常務取締役就任管理部門長兼海外事業部管掌
2016年4月常務取締役管理部門長
2016年6月代表取締役社長就任(現任)
(注)348
取締役営業第二本部長長戸 隆之1965年5月17日生
1988年4月株式会社八木商店(現株式会社ヤギ)入社
2009年4月営業第二本部第四事業部長代理兼営業二課課長
2010年4月営業第二本部第四事業部長兼営業二課課長
2010年10月営業第二本部第四事業部長
2013年6月取締役就任営業第二本部第四事業部長
2013年11月取締役営業第二本部第四事業部長兼営業第二本部第一事業部管掌
2014年4月取締役営業第二本部第二部門長兼営業第二本部第二部門第二事業部長
2014年6月

2015年6月
取締役営業第五部門長兼営業第五部門第二事業部長
取締役営業第三部門長
2017年4月取締役営業第二本部長(現任)
(注)39
取締役営業第三本部長
兼 第一
部門長
山岡 一朗1966年11月10日生
1991年4月株式会社ヤギ入社
2012年4月営業第二本部第三事業部長代理兼営業五課課長
2013年6月営業第二本部第三事業部長兼営業五課課長
2013年10月営業第二本部第三事業部長兼営業四課課長
2014年4月営業第二本部第一部門第一事業部長兼営業二課課長
2014年6月営業第二本部第一部門第一事業部長
2014年6月
取締役就任営業第三部門長兼営業第三部門第二事業部長
2015年4月
取締役営業第三部門長兼営業第三部門第三事業部長
2015年6月
2017年4月
2018年6月
取締役営業第二部門長
取締役営業第二副本部長兼第三部門長
取締役営業第三本部長兼第一部門長(現任)
(注)34

取締役営業第一本部長
兼 第一
部門長
馬渡 武継1966年1月26日生
1988年4月株式会社八木商店(現株式会社ヤギ)入社
2010年4月営業第三本部第一事業部長代理兼営業一課課長
2010年10月
2011年4月
営業第三本部第一事業部長代理
営業第一本部第四事業部長
2014年6月
2014年10月
営業第二部門第二事業部長
経営企画部付参事(出向 株式会社リープスアンドバウンズ(現TATRAS JAPAN株式会社)代表取締役専務取締役)
2016年6月執行役員総務部総務グループ付参事(出向 TATRAS JAPAN株式会社 代表取締役専務取締役)
2017年4月
2017年6月
執行役員営業第一本部長兼第一部門長
取締役就任営業第一本部長兼第一部門長(現任)
(注)36


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役管理
本部長
兼 管理
部門長
岡本 富雄1959年10月1日生
1982年4月株式会社八木商店(現株式会社ヤギ)入社
2005年4月総務部長
2007年4月内部統制推進室長兼法務管理部長代理
2012年4月経理部長代理
2014年4月経理部長
2015年4月管理部長兼財務経理部経理統括グループ担当部長
2016年4月経理部長
2017年4月執行役員管理部門長兼経理部長
2018年4月執行役員管理本部長兼管理部門長
2018年6月取締役就任管理本部長兼管理部門長(現任)
(注)31
取締役戦略事業
推進部門長
杉岡 弘康1966年11月4日生
1989年4月株式会社ヤギ入社
2014年4月営業第一本部第二部門第二事業部長代理
2014年6月営業第二部門第二事業部長代理
2014年10月営業第四部門第二事業部長代理
2015年4月営業第四部門第二事業部長兼営業一課長
2015年6月営業第三部門第一事業部長兼営業一課長
2017年4月執行役員営業第二本部営業第一部門長代理兼第一事業部長
2018年4月執行役員戦略事業推進部門長
2018年6月取締役就任戦略事業推進部門長(現任)
(注)30
取締役
(監査等委員)
大原 弘幸1954年12月29日生
1978年4月株式会社八木商店(現株式会社ヤギ)入社
1993年11月リビング部寝装課長
1997年11月合繊部第2課長
2000年11月合繊部第3課長
2006年4月営業第一本部第一事業部新規事業推進室長
2012年4月海外事業部海外統括室参事
2013年6月監査役(常勤)就任
2017年6月取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)49
取締役
(監査等委員)
池田 佳史1962年8月29日生
1990年4月栄光綜合法律事務所入所
1999年4月同事務所パートナー就任
1999年5月ブリティッシュコロンビア大学
ロースクールマスターコース卒業
2003年1月弁護士法人栄光 代表社員就任(現任)
2009年6月イートアンド株式会社監査役就任
2013年6月当社監査役就任
2015年6月イートアンド株式会社取締役(監査等委員)就任(現任)
2017年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)1
(注)4
0


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
取締役
(監査等委員)
塩田 修1948年9月13日生
1972年4月株式会社大和銀行(現株式会社りそな銀行)入社
2000年7月同社執行役員京都支店長就任
2002年3月同社常務執行役員東京営業部長就任
2004年6月洸陽フューチャーズ株式会社(現大洸ホールディングス株式会社)専務取締役就任
2004年12月黒川木徳証券株式会社(現あかつき証券株式会社)執行役員就任
2005年10月大洸ホールディングス株式会社代表取締役社長就任
2007年7月東テク株式会社執行役員就任
2007年11月同社常務執行役員就任
2008年6月東テク株式会社取締役就任
2008年11月同社取締役常務執行役員就任
2014年6月同社顧問就任
2015年6月当社監査役就任
2017年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)1
(注)4
-
取締役
(監査等委員)
熊谷 弘1952年5月8日生
1976年4月株式会社トーメン(現豊田通商株式会社)入社
1999年11月イシグロ株式会社入社
2006年2月東京知財事務所入所
2009年4月JICAシニアボランティア
タシケント国立経済大学 国際経済学部教授(ウズベキスタン)
2011年11月東京知財事務所パートナー弁理士(現任)
2012年8月JICAベトナム事務所 企画調査員
2015年5月JICA専門家(産業開発アドバイザー)タンザニア産業貿易投資省
2017年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)1
(注)4
-
80
(注)1. 取締役池田佳史、塩田修及び熊谷弘の各氏は、監査等委員である社外取締役であります。
2.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。
補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所 有
株式数
(千株)
中西 猛士1958年10月4日生1983年4月 株式会社八木商店(現株式会社ヤギ)入社
2004年4月 東京支店長
2012年3月 財務部長代理兼課長
2013年4月 財務部長
2014年10月 管理部門長代理(財務部・経理部・物流部・グループ会社統括室担当)兼財務部長
2015年4月 管理部門長代理(財務経理部・管理部・物流部・東京統括部担当)兼財務経理部長兼東京統括部長
2015年10月 執行役員管理部門長代理(財務経理部・管理部・物流部・東京統括部担当)兼財務経理部長兼東京統括部長
2016年1月 執行役員管理部門長代理兼財務経理部長兼東京統括部長
2016年4月 執行役員管理部門長代理
2016年6月 執行役員管理部門長
2017年4月 執行役員統括部門長兼業務部長
2018年4月 管理本部業務部門長(現任)
2018年6月 取締役(監査等委員)補欠
5
3.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02825] S100DGRN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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