有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D9SG
エレマテック株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性 13名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | - | 加藤 潤 | 1955年8月3日 |
| (注)6 | 41 | ||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | - | 鈴木 信夫 | 1958年10月9日 |
| (注)6 | 19 | ||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | - | 横出 彰 | 1961年6月18日 |
| (注)6 | 0 | ||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 清水 厚志 | 1962年5月7日 |
| (注)6 | 0 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 川藤 聖 | 1969年2月25日 |
| (注)6 | 5 | ||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 椿本 光弘 | 1959年10月15日 |
| (注)6 | - | ||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 柿原 安博 | 1963年3月17日 |
| (注)6 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||
取締役 | - | 関 聡介 | 1966年6月29日 |
| (注)6 | - | ||||||||
取締役 | - | 鈴木 洋三 | 1947年4月7日 |
| (注)6 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
常勤監査役 | - | 平賀 幸一 | 1955年9月8日 |
| (注)4 | - | ||||||||||||||||||||
常勤監査役 | - | 磯上 篤生 | 1960年3月2日 |
| (注)7 | 22 | ||||||||||||||||||||
監査役 | - | 水上 洋 | 1968年5月9日 |
| (注)5 | - | ||||||||||||||||||||
監査役 | - | 志治 芳弘 | 1955年10月14日 |
| (注)7 | - | ||||||||||||||||||||
計 | 88 |
2.監査役平賀幸一氏及び水上洋氏は、社外監査役であります。
3.当社は、取締役関聡介氏、取締役鈴木洋三氏、監査役平賀幸一氏及び監査役水上洋氏を株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
4.2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.2017年6月30日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
7.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
8.当社では、監督と業務執行の分離による役割の明確化及び意思決定の迅速化のため、執行役員制度を導入しており、2018年6月22日現在の執行役員(除く取締役兼務者)は次のとおりであります。また、任期は2018年4月1日から1年間であります。
役名 | 氏名 | 職名 |
常務執行役員 | 北平 雅則 | 営業本部長 |
常務執行役員 | 伊能 茂 | 営業本部長 開発部長 |
執行役員 | 橋本 義弘 | 営業本部長 |
執行役員 | 刀根 淳一 | 貿易管理、国際物流、内部監査担当 |
執行役員 | 田原 聡 | 海外事業部長 アジアパシフィック・インド総代表 |
執行役員 | 竹中 克己 | 営業本部長 |
執行役員 | 岸下 勉 | 営業本部長、CPS部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02941] S100D9SG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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