有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D80O
東京エレクトロンデバイス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.7%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||
取締役会長 | ― | 久 我 宣 之 | 1955年8月25日生 |
| (注)3 | 17,200 | ||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 徳 重 敦 之 | 1963年11月7日生 |
| (注)3 | 9,100 | ||||||||||||||
代表取締役 | グローバル営業統括本部長 | 長 谷 川 雅巳 | 1965年9月30日生 |
| (注)3 | 5,500 | ||||||||||||||
取締役 | CN カンパニー プレジデント | 上 小 川 昭浩 | 1963年11月8日生 |
| (注)3 | 2,500 | ||||||||||||||
取締役 | 管理本部長 グローバルオペレーション支援本部長 | 佐 伯 幸 雄 | 1958年10月25日生 |
| (注)3 | 3,000 | ||||||||||||||
取締役 | インレビアム カンパニー プレジデント | 篠 田 一 樹 | 1965年10月17日生 |
| (注)3 | 3,100 | ||||||||||||||
取締役 | ― | 常 石 哲 男 | 1952年11月24日生 |
| (注)3 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 石 川 國 雄 | 1948年9月2日生 |
| (注)3 | ― | |||||||||||||||||||||||
取締役 | ― | 不 破 久 温 | 1949年7月6日生 |
| (注)3 | ― | |||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 河 合 信 郎 | 1963年3月22日生 |
| (注)6 | 8,500 | |||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 中 村 隆 | 1954年10月6日生 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 福 森 久 美 | 1952年12月13日生 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||||
監査役 | ― | 成 瀬 圭 珠 子 | 1962年11月4日生 |
| (注)5 | ― | |||||||||||||||||||||||
計 | 48,900 |
(注) 1 取締役 石川國雄氏及び不破久温氏は、社外取締役であります。
2 監査役 福森久美氏及び成瀬圭珠子氏は、社外監査役であります。
3 2018年6月20日開催の定時株主総会選任後1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
4 2017年6月21日開催の定時株主総会選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
5 2015年6月17日開催の定時株主総会選任後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
6 2016年6月16日開催の定時株主総会選任後3年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結のときまでであります。
7 当社では、執行役員制度を導入しており、現在12名が執行役員に就任しております。
取締役のうち徳重敦之氏、長谷川雅巳氏、上小川昭浩氏、佐伯幸雄氏及び篠田一樹氏が執行役員に就任しております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02955] S100D80O)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。