有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E11B
株式会社ドミー 連結経営指標等 (2018年5月期)
回次 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期 | |
決算年月 | 2014年5月 | 2015年5月 | 2016年5月 | 2017年5月 | 2018年5月 | |
売上高 | (千円) | 32,880,965 | 33,255,684 | 33,975,519 | 33,638,123 | 33,656,839 |
経常利益 | (千円) | 427,625 | 514,692 | 536,588 | 359,036 | 350,486 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 179,712 | 206,121 | 214,727 | △353,882 | △121,914 |
包括利益 | (千円) | 190,301 | 230,198 | 213,270 | △285,805 | △140,678 |
純資産額 | (千円) | 1,983,113 | 2,101,822 | 2,178,025 | 1,755,181 | 1,545,087 |
総資産額 | (千円) | 18,017,144 | 18,654,094 | 18,603,604 | 18,170,452 | 19,122,307 |
1株当たり純資産額 | (円) | 146.49 | 155.29 | 160.96 | 648.74 | 571.41 |
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 13.27 | 15.22 | 15.86 | △130.77 | △45.06 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 11.0 | 11.2 | 11.7 | 9.6 | 8.0 |
自己資本利益率 | (%) | 9.1 | 10.0 | 10.0 | △17.9 | △7.3 |
株価収益率 | (倍) | 37.1 | 32.5 | 30.8 | ― | ― |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,178,466 | 1,400,063 | 1,305,815 | 945,973 | 613,329 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △869,638 | △1,304,639 | △916,122 | △724,046 | △363,840 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 384,126 | △433,442 | △510,976 | △286,073 | 991,053 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 1,919,405 | 1,581,387 | 1,460,105 | 1,395,959 | 2,636,500 |
従業員数 (外、平均臨時 従業員数) | (名) | 295 | 297 | 305 | 303 | 305 |
(1,083) | (1,168) | (1,178) | (1,160) | (1,228) |
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第76期及び第77期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
4 当社は、2017年12月1日付で、普通株式5株につき1株の割合で株式併合を実施しております。当該株式併合が第76期の期首に行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額を算定しております。
5 第76期の親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な減少は、固定資産に係る多額の減損損失の計上等によるものであります。
6 第77期の親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な減少は、固定資産に係る多額の減損損失及び過年度決算訂正関連費用等の計上によるものであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03189] S100E11B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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