有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBVF
アイエーグループ株式会社 連結経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第31期 | 第32期 | 第33期 | 第34期 | 第35期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 36,038,161 | 35,237,745 | 34,863,249 | 33,968,950 | 32,822,971 |
経常利益 | (千円) | 2,533,452 | 1,474,007 | 917,665 | 970,307 | 1,013,431 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | 1,421,252 | 827,413 | 449,210 | 332,716 | △215,407 |
包括利益 | (千円) | 1,418,813 | 851,534 | 441,830 | 315,774 | △202,421 |
純資産額 | (千円) | 13,647,176 | 14,010,410 | 14,107,736 | 13,913,458 | 13,478,648 |
総資産額 | (千円) | 28,272,394 | 31,574,851 | 32,000,542 | 30,375,909 | 31,957,161 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,575.12 | 1,672.96 | 1,721.73 | 9,009.94 | 8,843.11 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | 163.56 | 96.79 | 54.33 | 210.61 | △141.01 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 48.3 | 44.4 | 44.1 | 45.8 | 42.1 |
自己資本利益率 | (%) | 10.9 | 6.0 | 3.2 | 2.4 | - |
株価収益率 | (倍) | 4.3 | 8.2 | 13.3 | 15.0 | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 3,852,761 | 2,831,183 | 2,129,589 | 1,354,652 | 1,085,896 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △2,489,994 | △4,745,449 | △848,708 | △1,171,595 | △314,891 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △2,729,512 | 1,830,030 | △626,466 | △1,116,077 | △192,256 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 1,408,898 | 1,324,663 | 1,979,077 | 1,046,058 | 1,624,806 |
従業員数 | (名) | 951 | 1,011 | 1,018 | 964 | 1,077 |
(296) | (344) | (408) | (355) | (331) |
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 第35期より表示方法の変更を行っており、第34期の主要な経営指標等についても当該変更を反映した組替後の数値を記載しております。なお、表示方法の内容については、第5.経理の状況の注記事項に記載しております。
4 当社は、2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第34期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額および1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失を算定しております。
5 第35期の自己資本利益率、株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
6 従業員数欄の(外書)は、パートタイマー等の年間平均雇用人員であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03269] S100DBVF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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