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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBUI

有価証券報告書抜粋 マルシェ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性1名 (役員のうち女性の比率14.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長加藤 洋嗣1973年9月8日生
1996年4月当社入社
2011年4月当社関西八剣伝統括次長
2014年1月当社執行役員西日本営業本部関西八剣伝統括部長
2014年4月当社執行役員社長就任
2014年6月当社代表取締役社長就任
2015年4月当社代表取締役社長執行役員(関西八剣伝事業部長)就任
2015年4月当社代表取締役社長執行役員就任
2015年6月当社代表取締役社長就任(現任)
(注)39
取締役会長谷垣 雅之1962年11月21日生
1992年4月当社入社
1997年6月当社取締役就任
1999年4月当社常務取締役管理本部副本部長兼経営企画室長就任
2000年4月当社代表取締役社長就任
2014年4月当社代表取締役就任
2014年6月当社取締役相談役就任
2015年6月当社取締役会長就任(現任)
(注)3140
取締役田中 浩子1965年4月1日生
1989年4月同志社女子大学公衆栄養学研究室実習助手
1991年4月京都府栄養士会入会(管理栄養士)
1999年10月有限会社田中浩子事務所
(現 株式会社Taste One)設立
同代表取締役就任
2007年4月大手前栄養学院専門学校管理栄養士課程 非常勤講師
2008年6月当社取締役就任(現任)
2011年7月大阪成蹊大学マネジメント学部 准教授
2014年4月大阪成蹊大学マネジメント学部 教授
2016年4月
県立広島大学大学院経営管理研究科教授
2018年4月
立命館大学食マネジメント学部教授(現任)
(注)35
取締役持永 政人1956年9月2日生
1981年4月藤田観光㈱入社
2002年4月同社人事部長
2003年3月東京ベイ有明ワシントンホテル総支配人
2006年3月フォーシーズンズホテル椿山荘東京総支配人
2010年4月摂南大学 経済学部教授(現任)
2011年6月当社取締役就任(現任)
(注)35


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役津呂 祐次1942年3月3日生
1997年3月藤田観光㈱太閤園総支配人
1998年12月藤田ホテルサービス㈱(現 ㈱フェアトン)常務取締役就任
2001年11月㈱フェアトン常勤監査役就任
2003年10月当社入社広報担当顧問
2004年2月当社社長室顧問
2004年6月当社常勤監査役就任(現任)
(注)5
監査役田浦 清1934年6月13日生
1966年4月弁護士登録
1980年4月田浦清法律事務所設立同所長就任(現任)
1989年5月学校法人明浄学院理事・評議員就任
1998年6月武田薬品工業㈱監査役就任
1999年6月当社監査役就任(現任)
2008年6月財団法人発酵研究所(現 公益財団法人発酵研究所)監事就任
(注)4
監査役岩田 潤1969年12月23日生
1992年10月青山監査法人(現 PwCあらた監査法人)入所
1996年3月公認会計士登録
1999年1月プライスウォーターハウス税務事務所(現 PwC税理士法人)入所
2001年9月岩田公認会計士事務所設立同所長就任(現任)
2005年6月当社監査役就任(現任)
2008年10月BTJ税理士法人設立同代表社員就任(現任)
2010年1月アトラ株式会社社外監査役就任
2011年8月株式会社ドーン社外取締役就任
2016年8月株式会社ドーン取締役就任(現任)
2017年3月アトラ株式会社社外取締役監査等委員就任(現任)
(注)4
160


(注) 1 取締役田中浩子、持永政人は、「社外取締役」であります。
2 監査役田浦清、岩田潤は、「社外監査役」であります。
3 2018年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2017年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2016年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03278] S100DBUI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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