有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DEP4
株式会社安楽亭 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 柳 時 機 | 1944年9月29日 |
| (注)4 | 171,072 | ||||||||||||||||||
代表取締役 専務 | ― | 柳 先 | 1973年1月9日 |
| (注)4 | 55,987 | ||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理本部長 | 安 部 一 夫 | 1949年9月13日 |
| (注)4 | 1,143 | ||||||||||||||||||
取締役 | 開発本部長 | 本 多 英 明 | 1960年9月5日 |
| (注)4 | 100 | ||||||||||||||||||
取締役 | 営業本部 副本部長 | 青 木 茂 雄 | 1972年4月11日 |
| (注)4 | 100 | ||||||||||||||||||
取締役 | 業務部長 | 柳 允 | 1974年6月17日 |
| (注)4 | 55,987 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 河 合 明 弘 | 1968年1月9日 |
| (注)4 | 100 | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 蒲 島 竜 也 | 1964年7月2日 |
| (注)4 | 100 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||
監査役 (常勤) | ― | 大 園 保 樹 | 1962年12月28日 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||
監査役 | ― | 宮 澤 仁 成 | 1937年12月10日 |
| (注)5 | 100 | ||||||||||||
監査役 | ― | 馬 場 進 | 1944年11月17日 |
| (注)6 | 100 | ||||||||||||
計 | 284,789 |
(注) 1.取締役河合明弘、蒲島竜也の各氏は、社外取締役であります。なお、当社は河合明弘、蒲島竜也の各氏を株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
2.監査役宮澤仁成、馬場進の各氏は、社外監査役であります。なお、当社は宮澤仁成、馬場進の各氏を株式会社東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
3.代表取締役専務柳先、取締役柳允の各氏は、当社代表取締役社長柳時機の子であります。
4.取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役大園保樹、宮澤仁成の各氏の任期は2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役馬場進氏の任期は2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
久 島 巖 | 1944年7月14日 | 2003年7月 | 関東信越国税局徴収部長退官 | (注) | ― |
2003年8月 | 久島巖税理士事務所開設 | ||||
2007年3月 | アイ・エム・アイ株式会社 (JQ)監査役(非常勤) | ||||
2007年11月 | 年金記録確認埼玉地方第三者委員会委員 | ||||
2008年10月 | 登録政治資金監査人(総務省政治資金適正化委員会) |
(注) 補欠監査役久島巖氏の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03295] S100DEP4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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