有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D140
株式会社アダストリア 連結経営指標等 (2018年2月期)
回次 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | |
決算年月 | 2014年2月 | 2015年2月 | 2016年2月 | 2017年2月 | 2018年2月 | |
売上高 | (百万円) | 153,273 | 184,588 | 200,038 | 203,686 | 222,787 |
経常利益 | (百万円) | 6,027 | 6,452 | 16,185 | 15,126 | 5,428 |
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (百万円) | △4,731 | 503 | 9,122 | 11,575 | 863 |
包括利益 | (百万円) | △3,455 | 2,787 | 10,530 | 9,206 | △1,966 |
純資産額 | (百万円) | 44,786 | 46,233 | 53,282 | 56,035 | 51,030 |
総資産額 | (百万円) | 78,841 | 83,742 | 90,454 | 90,389 | 91,123 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,844.17 | 952.02 | 1,106.45 | 1,191.16 | 1,084.84 |
1株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | △206.42 | 10.37 | 188.31 | 242.49 | 18.36 |
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | 10.37 | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 56.8 | 55.2 | 58.9 | 62.0 | 56.0 |
自己資本利益率 | (%) | △11.3 | 1.1 | 18.3 | 21.2 | 1.6 |
株価収益率 | (倍) | - | 141.9 | 15.5 | 12.0 | 126.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 4,606 | 12,112 | 22,054 | 11,928 | 10,685 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △6,831 | △10,421 | △4,551 | △4,323 | △7,404 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △9,503 | △2,524 | △5,683 | △6,309 | △4,629 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 8,529 | 7,667 | 19,452 | 20,706 | 19,381 |
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (人) | 4,546 | 4,852 | 4,760 | 4,914 | 5,677 |
(5,334) | (5,839) | (5,997) | (6,163) | (6,564) |
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第64期における親会社株主に帰属する当期純損失は、主に関係会社株式の減損処理に伴うのれんの一時償却によるものであります。
3.第64期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失金額であるため、記載しておりません。
4.第66期以降の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため、記載しておりません。
5.第64期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため、記載しておりません。
6.当社は、2016年3月1日付で、普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しております。第65期以降の1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第65期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し算定した金額を記載しております。
7.当社は、第67期より、「株式付与ESOP信託」及び「役員報酬BIP信託」を導入しております。株主資本において自己株式として計上している信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式数から控除する自己株式に含めております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03368] S100D140)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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