有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DUTQ
株式会社ツルハホールディングス 連結経営指標等 (2018年5月期)
回次 | 第52期 | 第53期 | 第54期 | 第55期 | 第56期 | |
決算年月 | 2014年5月 | 2015年5月 | 2016年5月 | 2017年5月 | 2018年5月 | |
売上高 | (百万円) | 388,465 | 440,427 | 527,508 | 577,088 | 673,238 |
経常利益 | (百万円) | 25,321 | 27,985 | 32,623 | 36,841 | 41,610 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (百万円) | 14,563 | 17,210 | 19,323 | 23,232 | 24,798 |
包括利益 | (百万円) | 16,140 | 21,738 | 22,324 | 23,951 | 33,084 |
純資産額 | (百万円) | 120,056 | 131,791 | 155,290 | 170,342 | 203,989 |
総資産額 | (百万円) | 193,485 | 213,854 | 293,541 | 282,011 | 339,686 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,435.58 | 2,765.60 | 3,170.60 | 3,452.10 | 3,959.04 |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 305.25 | 362.36 | 405.73 | 484.54 | 515.26 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 301.58 | 358.29 | 401.07 | 480.53 | 511.40 |
自己資本比率 | (%) | 60.2 | 61.3 | 51.6 | 58.8 | 56.2 |
自己資本利益率 | (%) | 13.2 | 13.9 | 13.7 | 14.8 | 13.9 |
株価収益率 | (倍) | 16.64 | 25.33 | 27.41 | 23.61 | 32.00 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 13,691 | 23,790 | 49,118 | 3,700 | 27,199 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △4,390 | △13,549 | △6,768 | △24,365 | △17,028 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △8,567 | △7,613 | △2,982 | △6,160 | △8,538 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 27,323 | 29,949 | 69,317 | 42,492 | 44,124 |
従業員数 | (人) | 4,897 | 5,142 | 5,939 | 6,371 | 7,934 |
(外、平均臨時雇用者数) | (8,466) | (8,488) | (10,716) | (10,972) | (14,112) |
2.当社は、2014年5月16日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第52期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して「1株当たり純資産額」、「1株当たり当期純利益金額」および「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」を算定しております。
3.商品の評価方法について、従来、売価還元法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっておりましたが、当連結会計年度より、調剤に用いる薬剤等を除き、月次移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)に変更したため、前連結会計年度(第55期)については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値を記載しております。
なお、第54期以前に係る累積的影響額については、第55期の期首の純資産額に反映させております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03464] S100DUTQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。