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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100DEWB

有価証券報告書抜粋 株式会社ＷＤＩ 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年 月事 項
1954年4月東京都中野区に当社の前身となる中央興行株式会社(資本金2,000千円)を設立、映画館経営を開始
1971年7月商号を株式会社日本ダブリュー・ディー・アイに変更
1972年3月本社を東京都港区六本木に移転
1972年3月東京都港区に「ケンタッキーフライドチキン 六本木店」の開店により外食事業に参入
1976年12月東京都港区に「プレイボーイクラブトーキョー」を開店
1979年8月東京都千代田区に、国内においてバーベキューリブレストラン トニーローマの直営第1号店となる「トニーローマ 三番町店」開店
1979年9月海外での事業展開のため、WDI Hawaii, Inc.(資本金1,000千米ドル、出資比率100%)を設立
1980年8月米国ハワイ州に、海外においてトニーローマの直営第1号店となる「トニーローマ Hawaii店」開店
1983年6月東京都港区に、エンターテイメントレストラン ハードロックカフェの直営第1号店となる「ハードロックカフェ 東京」を開店
1985年7月沖縄県那覇市に、国内においてトニーローマのフランチャイズ第1号店となる「トニーローマ 沖縄店」開店
1985年11月東京都世田谷区に、国内においてカジュアルイタリアンレストラン カプリチョーザの直営第1号店となる「カプリチョーザ 下北沢店」開店
1986年7月山梨県甲府市に、国内においてカプリチョーザのフランチャイズ第1号店となる「カプリチョーザ 甲府岡島店」開店
1987年3月「プレイボーイクラブトーキョー」を「センチュリーコート」に改め開店
1991年1月米国グアム準州に、海外においてカプリチョーザの直営第1号店となる「カプリチョーザ Guam店」開店
1993年12月米国での事業展開のため、Mundy New York, Inc.(資本金1,900千米ドル、出資比率100%)を設立
1995年11月東京都港区に、韓国焼肉レストラン 巨牛荘の直営第1号店となる「巨牛荘 六本木店」開店
1995年11月東京都千代田区に、巨牛荘のフランチャイズ第1号店となる「巨牛荘 三番町店」開店
1995年11月大阪市北区に西日本支社設立(2003年3月に、大阪市中央区へ移転)
1997年7月東京都武蔵野市に、トスカーナレストラン「プリミ・バチ 吉祥寺店」開店
1998年4月商号を株式会社ダブリュー・ディー・アイ ホールディングに変更
2000年10月WDI Hawaii, Inc.の商号をWDI International, Inc.に変更
2001年3月大阪市此花区に、国内においてシーフードレストラン ババ・ガンプ・シュリンプの直営第1号店となる「ババ・ガンプ・シュリンプ 大阪店」開店
2002年9月東京都千代田区に、バー&ダイニング「ブリーズ・オブ・トウキョウ」を開店
2003年4月商号を株式会社WDIに変更
2003年12月インドネシア共和国での事業展開のため、P.T. WDI Indonesia(資本金800千米ドル、出資比率93.75%)を設立
2004年3月東京都港区に、シーフードレストラン「グランド・セントラル・オイスター・バー&レストラン品川店」開店
2004年8月インドネシア共和国バリ州に、海外においてババ・ガンプ・シュリンプの直営第1号店となる「ババ・ガンプ・シュリンプ Bali店」開店
2005年4月千葉市中央区に、石焼ハンバーグ&ステーキレストラン ストーンバーグの直営第1号店となる「ストーンバーグ アリオ蘇我店」開店
2005年10月台湾台北市に、海外においてカプリチョーザのフランチャイズ第1号店となる「カプリチョーザ 台北復興店」開店
2006年9月川崎市幸区に、プレミアムピザ・ダイニング「カリフォルニア・ピザ・キッチン 川崎店」開店
2006年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場
2007年3月米国における「INAKAYA」のレストラン事業を行うため、INAKAYA NEW YORK, L.L.C.(資本金2,000千米ドル、出資比率51%)を設立
2007年4月米国ハワイ州における「ウルフギャング・ステーキハウス」のレストラン事業を行うため、W STEAK WAIKIKI, L.L.C.(資本金200千米ドル、出資比率50%)を設立
2007年10月米国ハワイ州に、モダンイタリアンレストラン「Taormina」を開店
2008年7月「センチュリーコート」を六本木より丸の内・明治生命館に移転
2008年10月東京都港区に、北欧レストラン「アクアヴィット」を開店
2009年2月米国ニューヨーク州に、炉端焼きレストラン「INAKAYA New York店」開店


年月事項
2009年2月米国ハワイ州に、海外においてステーキレストラン ウルフギャング・ステーキハウスの直営第1号店となる「ウルフギャング・ステーキハウス Waikiki店」開店
2009年9月埼玉県三郷市に、ストーンバーグのフランチャイズ第1号店となる「ストーンバーグ ららぽーと新三郷店」開店
2009年12月会社分割により、当社の子会社として「株式会社WDI JAPAN」(資本金10,000千円、出資比率100%)を設立し、当社の営む外食事業に関する権利義務を承継させることにより、当社を持株会社とする持株会社制へ移行
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場
2011年4月東京都中央区に、焼きスパゲティ専門店 ロメスパバルボアの直営第1号店となる「ロメスパバルボア 日本橋室町店」開店
2011年8月中国での事業展開のため、味都特亞洲餐飲管理有限公司(資本金3,000千香港ドル、出資比率100%)を設立
2012年4月新東名高速道路のサービスエリア「ネオパーサ浜松(上り線)」フードコート内に「はまきた食堂」「焼きスパ&カレー バルボア」「中華の鉄人」を開店
2012年6月横浜市中区に、カジュアルハワイアンレストラン エッグスンシングスの直営第1号店となる「エッグスンシングス 横浜山下公園店」開店
2012年11月東京都新宿区に、アメリカンレストラン サラベスの直営第1号店となる「サラベス ルミネ新宿店」開店
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2014年1月日本において「ウルフギャング・ステーキハウス」のレストラン事業を行うため、株式会社Wolfgang's Steakhouse JAPAN(資本金10,000千円、出資比率50%)を設立
2014年2月東京都港区に、国内においてウルフギャング・ステーキハウスの直営第1号店となる「ウルフギャング・ステーキハウス 六本木店」開店
2015年3月東京都新宿区に、肉つけうどん「うつけ 四谷三丁目店」開店
2016年1月米国ハワイ州における「TR Fire Grill」のレストラン事業を行うため、FG Restaurant, L.L.C.(資本金3,000千米ドル、出資比率60%)を設立
2016年3月米国ニューヨーク州における「Tim Ho Wan」のレストラン事業を行うため、WDI New York, L.L.C.(資本金100千米ドル、出資比率100%)を設立
2016年4月米国ハワイ州における「GEN」のレストラン事業を行うため、GKBH Restaurant, L.L.C.(資本金100千米ドル、出資比率50%)を設立
2016年5月台湾台北市に、サラベスのフランチャイズ第1号店となる「サラベス SOGO Dun Hua店」開店
2016年7月台湾において「エッグスンシングス」のレストラン事業を行うため、新味股份有限公司(資本金1,000千米ドル、出資比率40%)を設立
2016年12月
2016年12月		米国ハワイ州に、アメリカンレストラン「TR Fire Grill Waikiki店」開店
米国ニューヨーク州に、海外において点心専門店 Tim Ho Wanの直営第1号店となる「Tim Ho Wan New York店」開店
2017年3月米国ハワイ州に、韓国風焼肉食べ放題 GENの直営第1号店となる「GEN Honolulu店」開店
2017年7月フィリピン共和国マニラ市に、GENのフランチャイズ第1号店となる「GEN Manila店」開店
2017年11月米国ハワイ州に、イタリアンレストラン「Appetito」を開店
2018年3月東京都千代田区に、ガストロテック「Buvette」を開店
2018年3月東京都千代田区に、ロメスパバルボアのフランチャイズ第1号店となる「ロメスパバルボア 神田小川町店」開店
2018年4月東京都千代田区に、国内においてTim Ho Wanの直営第1号店となる「Tim Ho Wan 日比谷店」開店
2018年6月台湾台北市に、エッグスンシングスのフランチャイズ第1号店となる「エッグスンシングス Breeze Song Gao店」開店
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03496] S100DEWB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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