有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DB73
株式会社山陰合同銀行 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.69%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | 久保田 一 朗 | 1951年11月4日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 32 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役頭取 (代表取締役) | 石 丸 文 男 | 1954年10月28日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 17 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 副頭取執行役員 (代表取締役) | 山 崎 徹 | 1958年8月20日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 11 | |||||||||||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 (代表取締役) | 鳥取営業 本部長 | 杉 原 伸 治 | 1960年10月20日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 12 | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 今 若 康 浩 | 1960年3月18日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 5 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 多 胡 秀 人 | 1951年11月2日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 8 | |||||||||||||||||||||||||
取締役 | 田部長右衛門 | 1979年8月4日生 |
| 2018年6月 から 1年 | 3 | |||||||||||||||||||||||||
取締役 | 倉 都 康 行 | 1955年6月23日生 |
| 2018年6月 から 1年 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |||||||||||||||
常勤監査役 | 天 野 郁 夫 | 1960年9月27日生 |
| 2015年6月 から 4年 | 6 | ||||||||||||||||
常勤監査役 | 吉 田 孝 | 1963年10月18日生 |
| 2017年6月 から 4年 | 48 | ||||||||||||||||
監査役 | 河 本 充 弘 | 1953年4月30日生 |
| 2017年6月 から 4年 | 9 | ||||||||||||||||
監査役 | 今 岡 正 一 | 1964年10月21日生 |
| 2015年6月 から 4年 | 4 | ||||||||||||||||
監査役 | 足 立 珠 希 | 1971年2月25日生 |
| 2016年6月 から 4年 | 1 | ||||||||||||||||
計 | 156 |
(注) 1 取締役多胡秀人、取締役田部長右衛門及び取締役倉都康行は、社外取締役であります。
2 監査役河本充弘、監査役今岡正一及び監査役足立珠希は、社外監査役であります。
3 当行は、「経営に関する意思決定機能及び業務執行監督機能」と「業務執行機能」を明確に分離し、コーポレートガバナンスの強化を図るため、執行役員制度を導入しております。
なお、有価証券報告書提出日現在の執行役員(取締役を兼務する執行役員を除く。)の状況は、次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 |
常務執行役員 | 兵庫・大阪営業本部長 | 清 田 睦 人 |
常務執行役員 | 米子営業本部長 | 尾 原 司 |
常務執行役員 | 古 山 英 明 | |
常務執行役員 | 山陽営業本部長 | 犬 山 司 |
執行役員 | 営業統括部長 | 矢 野 泰 治 |
執行役員 | 地域振興部長 | 安 喰 哲 哉 |
執行役員 | 市場金融部長 | 山 根 一 朗 |
執行役員 | 鳥取営業部長 | 矢 田 克 明 |
執行役員 | 石見営業本部長 | 布 野 裕 二 |
執行役員 | 人事部長 | 宮 内 浩 二 |
執行役員 | 経営企画部長 | 井 田 修 一 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03583] S100DB73)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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