有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100EQE1
マルサンアイ株式会社 沿革 (2018年9月期)
1952年3月 | 愛知県岡崎市柱町にて岡崎醸造株式会社を設立。 |
1961年10月 | 愛知県岡崎市柱町にてマルサン商事株式会社を設立。 |
1964年9月 | 岡崎醸造株式会社を岡崎マルサン株式会社に商号変更。 |
1972年3月 | 愛知県岡崎市仁木町に本社工場及びマルサン商事株式会社を移転。 |
1973年10月 | 愛知県岡崎市柱町に株式会社サン健康食品研究所を設立。 |
1974年4月 | 株式会社サン健康食品研究所をマルサン健康食品株式会社に商号変更。 |
1979年5月 | マルサン健康食品株式会社をマルサン食品株式会社に商号変更。 |
1980年4月 | マルサン食品株式会社豆乳飲料工場設置、製造開始。 |
1983年1月 | 岡崎マルサン株式会社をマルサンアイ株式会社に商号変更。 |
1985年6月 | アメリカミシガン州に合弁会社アメリカン・ソイ・プロダクツINC.を設立。 |
1989年10月 | 愛知県豊川市三蔵子町にマルサンフーヅ株式会社を設立。 |
1992年7月 | 富山県中新川郡立山町の株式会社匠美(現:連結子会社)に資本参加。 |
1992年10月 | 愛知県岡崎市仁木町にマルサンサービス株式会社を設立。 |
1993年4月 | 富山県中新川郡立山町東大森に株式会社匠美(現:連結子会社)本社工場を建設移転。 |
1993年4月 | 愛知県岡崎市大門に大門工場を開設。 |
1993年7月 | 株式会社匠美(現:連結子会社)を100%子会社化。 |
1995年3月 | マルサンアイ株式会社とマルサン食品株式会社が合併。 |
1996年9月 | マルサン商事株式会社とマルサンサービス株式会社が合併。 |
1997年6月 | 富山県中新川郡立山町坂井沢に株式会社匠美(現:連結子会社)坂井沢工場を設置。 |
1997年9月 | マルサンアイ株式会社がマルサンフーヅ株式会社を吸収合併。 |
2001年6月 | 名古屋証券取引所市場第二部に上場。 |
2001年9月 | 本社飲料工場及び関連部門にてISO9001の認証取得を受ける。 |
2002年2月 | 本社飲料工場が有機農産物加工食品製造業者の認定を受ける。 |
2002年9月 | マルサンアイ株式会社がマルサン商事株式会社を吸収合併。 |
2003年12月 | 長野県東筑摩郡筑北村の株式会社玉井味噌(現:連結子会社)の株式を取得し資本参加。 |
2004年3月 | 群馬県利根郡みなかみ町に関東工場(豆乳の製造)を開設。 |
2004年9月 | 本社みそ工場にてISO9001の認証取得を受ける。 |
2006年10月 | 愛知県岡崎市仁木町に物流センター開設。 |
2012年3月 | 中国上海市に丸三愛食品商貿(上海)有限公司(現:連結子会社)を設立。 |
2013年10月 | タイ王国のサハチョール社と豆乳の製造に係る技術指導契約及び当社商標の豆乳の製造・販売に係るライセンス契約を締結。 |
2016年1月 | 鳥取県鳥取市にマルサンアイ鳥取株式会社を設立。 |
2016年11月 | 本社工場(みそ工場及び飲料工場)がFSSC22000の認証取得を受ける。 |
2017年1月 | 丸三愛食品商貿(上海)有限公司(現:連結子会社)を100%子会社化。 |
2017年1月 | タイ王国バンコクにマルサンアイ(タイランド)株式会社(現:連結子会社)を設立。 |
2017年7月 | 中国海寧市の海寧市裕豊醸造有限公司(現:持分法適用関連会社)の持分を取得し資本参加。 |
2018年6月 | アメリカン・ソイ・プロダクツINC.の保有株式を全て売却し、持分法適用関連会社の範囲から除外。 |
2018年9月 | 関東工場がFSSC22000の認証取得を受ける。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00422] S100EQE1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。