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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DD3E

有価証券報告書抜粋 AMGホールディングス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役長谷川克彦1969年2月12日生
2004年12月J-netレンタリース株式会社入社
2011年4月株式会社トラスト管理部長
2011年6月J-netレンタリース株式会社
取締役管理部長
2012年6月株式会社トラスト
取締役管理部長
2014年6月同社代表取締役社長
2017年6月当社代表取締役(現任)
注3200
常務取締役統括本部長阿 部 洋 二1964年9月27日生
1987年3月株式会社シンコーホーム入社
1993年3月当社入社
2002年6月取締役営業担当部長就任
2008年4月代表取締役就任
2012年6月営業部長就任
2014年6月執行役員統括本部長就任
2016年6月取締役統括本部長就任
2018年6月常務取締役統括本部長就任(現任)
注331,000
取締役企画部長岩 田 恭 幸1965年2月28日生
1998年10月当社入社
2003年10月岐阜支店長就任
2008年5月第2営業部部長就任
2010年5月開発部部長就任
2012年6月取締役開発部部長就任
2013年5月取締役企画部長就任(現任)
注38,200
取締役伊 藤 誠 英1960年9月27日生
1999年6月㈱ホンダベルノ東海
(現 VTホールディングス㈱)
常務取締役
2003年3月㈱トラスト取締役
2007年4月同社代表取締役社長
2008年6月VTホールディングス㈱
専務取締役(現任)
2011年6月㈱アーキッシュギャラリー
代表取締役(現任)
2014年6月当社取締役就任(現任)
注31,300
取締役山 内 一 郎1959年6月27日生
1999年1月㈱ホンダベルノ東海
(現 VTホールディングス㈱)
入社
2006年6月J-netレンタリース㈱
代表取締役社長
2007年6月VTホールディングス㈱
取締役管理部長
2008年6月VTホールディングス㈱
常務取締役管理本部長
2012年6月当社取締役就任(現任)
2014年10月ⅤTホールディングス㈱
常務取締役管理部長(現任)
注3800
取締役羽 田 恒 太1948年7月14日生
1995年7月サンフード株式会社入社
総務部長
1999年1月株式会社ナステック入社
総務部長
2002年11月株式会社ワーカホリック(現株式会社ノバレーゼ)常勤監査役就任
2009年3月コムコグループ株式会社 社外監査役就任
2009年3月アップルインターナショナル株式会社 社外監査役就任
2016年6月当社社外取締役就任(現任)
注3


常勤監査役加 藤 方 久1953年12月24日生
1972年4月中央信託銀行株式会社
(現 三井住友信託銀行)入社
2003年4月同社 名古屋証券代行部専任部長
2012年4月同社 名古屋証券代行営業部
法務担当部長
2018年6月当社常勤監査役就任(現任)
注4
監査役藤 澤 昌 隆1985年8月9日生
2013年2月弁護士登録
2013年2月リーダーズ法律事務所 開設
(現任)
2015年6月当社監査役就任(現任)
注5
監査役鹿 倉 千 絵1970年10月3日生
1998年4月弁護士登録
2003年10月鹿倉法律事務所入所(現任)
2003年6月当社監査役就任(現任)
注5700
42,200

(注) 1 取締役羽田恒太氏は、会社法第2条第15号に定める「社外取締役」であります。
2 監査役加藤方久は「社内監査役」であり、藤澤昌隆、鹿倉千絵の各氏は、会社法第2条第16号に定める「社外監査役」であります。
3 取締役長谷川克彦、阿部洋二、岩田恭幸、伊藤誠英、山内一郎、羽田恒太の各氏の任期は、2017年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役加藤方久の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2021年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役鹿倉千絵、藤澤昌隆の各氏の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03991] S100DD3E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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