有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGBD
グランディハウス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性12名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
(注)1.取締役 伊藤 一及び小林 健彦氏は、社外取締役であります。
2.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役2名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||
取締役会長 (代表取締役) | - | 村田 弘行 | 1960年9月17日生 |
| (注)2 | 204,422 | ||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | - | 林 裕朗 | 1959年2月23日生 |
| (注)2 | 39,972 | ||||||||||||||||||||||
取締役副社長 | 管理本部長 | 齋藤 淳夫 | 1956年4月26日生 |
| (注)2 | 239,474 | ||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 開発本部長 | 佐山 靖 | 1969年10月31日生 |
| (注)2 | 79,440 | ||||||||||||||||||||||
専務取締役 | 財務総括 | 小磯 裕 | 1957年3月6日生 |
| (注)2 | 12,682 | ||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 建築本部長 | 谷 英樹 | 1973年4月15日生 |
| (注)2 | 27,494 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||
常務取締役 | 営業本部長 | 石川 真康 | 1976年5月31日生 |
| (注)2 | 38,769 | ||||||||||||||||
常務取締役 | 県南支社長 | 林 和久 | 1958年10月5日生 |
| (注)2 | 16,082 | ||||||||||||||||
取締役 | 管理本部 管理部長 | 武内 修康 | 1960年1月3日生 |
| (注)2 | 48,502 | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 湯澤 一 | 1953年5月10日生 |
| (注)3 | 149,628 | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 伊藤 一 | 1954年2月11日生 |
| (注)3 | - | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | - | 小林 健彦 | 1955年4月24日生 |
| (注)3 | 18,000 | ||||||||||||||||
計 | 874,465 |
2.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.当社は、法令に定める監査等委員である取締役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役2名を選任しております。補欠の監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (株) |
武内 修康 | 1960年1月3日生 | 1983年4月 株式会社日立製作所入社 2002年6月 当社入社 2009年4月 管理本部 管理部長(現任) 2012年3月 執行役員 2018年6月 取締役就任(現任) | 48,502 |
徳山 秀明 | 1969年5月10日生 | 1996年10月 中央監査法人入所 1999年5月 公認会計士登録 2006年4月 プライスウォーターハウスクーパースベルギー事務所入所 2009年3月 監査法人五大入所 2013年8月 同法人 代表社員 2017年8月 徳山公認会計士事務所開設(現任) | - |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04044] S100DGBD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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