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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E6MW

有価証券報告書抜粋 株式会社ゼロ 連結経営指標等 (2018年6月期)


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回次国際会計基準
移行日第69期第70期第71期第72期
決算年月2014年7月1日2015年6月2016年6月2017年6月2018年6月
売上収益(百万円)-75,34477,82979,13481,376
税引前利益(百万円)-3,8365,4925,5684,094
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)-2,3333,4553,4552,129
親会社の所有者に帰属する当期包括利益(百万円)-2,5833,0263,8932,270
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)13,39715,60317,74120,66122,108
総資産額(百万円)30,27033,69035,85238,00738,290
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)783.84912.901,069.231,248.041,332.15
基本的1株当たり当期利益(円)-136.52207.57207.69128.33
希薄化後1株当たり当期利益(円)--207.17207.29128.18
親会社所有者帰属持分比率(%)44.346.349.554.457.7
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)-16.120.718.010.0
株価収益率(倍)-6.06.37.69.4
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-2,2415,0503,3913,015
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△691△512△591△2,890
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)-△627△2,469△2,623△2,953
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)4,9345,8567,9248,1015,273
従業員数(人)1,8512,0322,0802,1212,514
(外、平均臨時雇用者数)(4,578)(4,718)(4,889)(5,062)(5,230)
(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第69期の希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第70期より国際会計基準(以下、IFRS)に基づいて連結財務諸表を作成しております。


回次日本基準
第68期第69期第70期
決算年月2014年6月2015年6月2016年6月
売上高(百万円)67,63077,24777,829
経常利益(百万円)2,9373,7725,650
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)1,5101,8783,358
包括利益(百万円)1,6022,1112,786
純資産額(百万円)14,92616,60518,511
総資産額(百万円)32,10735,14537,037
1株当たり純資産額(円)873.28971.511,115.63
1株当たり当期純利益金額(円)88.38109.90201.77
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---
自己資本比率(%)46.547.250.0
自己資本利益率(%)10.711.919.1
株価収益率(倍)7.97.56.5
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)2,2842,0035,050
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△480△1,016△512
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△1,440△383△2,469
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)5,1485,8567,924
従業員数(人)1,8512,0322,080
(外、平均臨時雇用者数)(4,578)(4,718)(4,889)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第70期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
4.「企業結合に関する会計基準」(企業結合会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。


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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04230] S100E6MW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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