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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCBW

有価証券報告書抜粋 新日本海フェリー株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性14名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
入 谷 泰 生1946年11月26日生
1970年6月当社入社
1976年8月当社取締役
1987年6月当社代表取締役
専務取締役
1989年4月日本クルーズ客船㈱
代表取締役社長(現)
1994年2月当社代表取締役社長(現)
1996年6月阪九フェリー㈱
代表取締役会長(現)
2001年6月関釜フェリー㈱
代表取締役社長(現)
(注)3120,000
常務取締役(代表取締役)佐々木 正 美1952年10月6日生
1971年3月当社入社
2001年4月当社営業企画部長
2007年6月当社取締役営業企画部長
2013年4月当社常務取締役営業企画部長
2014年4月当社常務取締役営業企画部担当
2017年6月当社代表取締役常務取締役営業企画担当(現)
(注)35,000
常務取締役能 戸 昇 志1954年3月14日生
1972年3月当社入社
2001年4月当社営業部長
2007年6月当社取締役営業部長
2015年6月当社常務取締役貨物営業担当(現)
2017年6月マリネックス㈱
代表取締役社長(現)
(注)35,000
常務取締役経理部長堀 内 一 彦1954年10月6日生
1978年3月当社入社
2002年7月当社経理部長
2005年6月当社取締役経理部長
2010年5月当社取締役総務部長
2011年6月当社取締役経理部長
2017年6月当社常務取締役経理部長(現)
(注)32,000
取締役海務部長開 敏 之1958年1月31日生
1991年11月㈱昭和クルーズマネージメント 一等航海士
1997年10月当社入社
2006年10月当社船長
2013年6月当社取締役運航管理者
2016年4月当社取締役海務部長(現)
(注)33,000
取締役札幌支店長小 向 秀 治1958年9月10日生
1983年11月当社入社
2005年4月当社秋田支店長
2013年6月当社取締役新潟支店長
2018年4月当社取締役札幌支店長(現)
(注)31,200
取締役総務部長門 松 功1962年3月25日生
2016年4月㈱日本経済研究所ソリューション本部上席研究主幹
2016年6月当社取締役総務部長(現)
(注)3
取締役経営企画室長河 本 俊 之1961年4月30日生
2014年4月㈱アーク
執行役員経営企画本部副本部長
2016年6月当社取締役経営企画室長(現)
(注)3
取締役米 田 憲 二1956年8月19日生
2012年4月興銀リース㈱
常務執行役員財務部長
2016年12月日本クルーズ客船㈱取締役
2017年6月当社取締役関連事業担当(現)
日本クルーズ客船㈱
代表取締役専務取締役(現)
新日本海サービス㈱
代表取締役専務取締役(現)
(注)34,000
取締役水 田 正 雄1964年3月23日生
2015年4月㈱三井住友銀行
ホールセール統括部(大阪)部付部長
2016年6月マリネックス㈱常務取締役(現)
2017年6月当社取締役関連事業担当(現)
(注)3
取締役森 亮 介1962年2月20日生
2018年4月日本郵船㈱関西支店長(現)
2018年6月当社取締役(現)
(注)5



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役常勤沖 野 秀 和1960年7月5日生
2007年11月㈱みずほコーポレート銀行(現 ㈱みずほ銀行)業務監査部監査 主任
2010年10月当社経営企画室長
2011年6月当社取締役総務部長兼経営企画 室長
2016年6月当社常勤監査役(現)
(注)4
監査役非常勤小笠原 朗1955年9月15日生
2015年6月阪九フェリー㈱
代表取締役社長(現)
2016年6月当社監査役(現)
(注)4
監査役非常勤井 口 雅 夫1954年6月12日生
2016年6月㈱コガネイ
監査役(現)
2016年6月当社監査役(現)
(注)4
140,200

(注) 1.取締役 森亮介は、社外取締役であります。
2.監査役 小笠原朗及び井口雅夫は、社外監査役であります。
3.2017年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.2016年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.2018年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04262] S100DCBW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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