有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DDPB
トレーディア株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長執行役員 | 古 郡 勝 英 | 1949年6月1日生 |
| (注)2 | 9,500 | |||||||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 総務本部長 | 山 下 修 一 | 1953年1月29日生 |
| (注)2 | 6,500 | ||||||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 海外戦略本部長 | 小笠原 洋 一 | 1959年7月11日生 |
| (注)2 | 5,600 | ||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 営業戦略本部長 | 増 田 裕 人 | 1958年5月19日生 |
| (注)2 | 3,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | 京浜支店長 兼 国際営業本部長 | 嶋 津 清 仁 | 1960年6月9日生 |
| (注)2 | 1,900 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 船 引 雅 彦 | 1953年10月15日生 |
| (注)3 | 4,200 | |||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 丸 山 英 聡 | 1957年5月27日生 |
| (注)2 | ― | |||||||||||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 庵 原 敬 吾 | 1955年9月17日生 |
| (注)3 | ― | |||||||||||||||||||||||||
計 | 30,700 |
(注) 1 監査等委員である取締役丸山英聡及び庵原敬吾は社外取締役であり、東京証券取引所に独立役員として届け出ております。
2 2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 船引雅彦 委員 丸山英聡 委員 庵原敬吾
5 当社は、法令に定める監査等委員の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選出しております。補欠の監査等委員である取締役の任期は、就任した時から退任した監査等委員である取締役の任期の満了の時までであります。なお補欠の監査等委員である取締役は社外取締役の要件を満たしております。
補欠の監査等委員である取締役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 | |
山 下 更 一 | 1945年10月13日生 | 1979年4月 | 栗坂法律事務所勤務 | ─ |
1983年4月 | 山下栗坂法律事務所設立 | |||
2007年11月 | 山下更一法律事務所設立(現在) |
6 当社は、取締役会の活性化及び意思決定の迅速化を通じて経営の効率化を図ることにより、厳しい経営環境下での業績向上に努めるとともに、コーポレート・ガバナンスの強化を促すため執行役員制度を導入しております。
執行役員は以下のとおりで構成されております。
役名 | 職名 | 氏名 |
社長執行役員 | 役員の状況参照 | 古 郡 勝 英 |
専務執行役員 | 役員の状況参照 | 山 下 修 一 |
専務執行役員 | 役員の状況参照 | 小笠原 洋 一 |
常務執行役員 | 役員の状況参照 | 増 田 裕 人 |
上席執行役員 | 役員の状況参照 | 嶋 津 清 仁 |
常務執行役員 | 営業戦略本部 国際営業本部長 | 粟 谷 謙 一 |
上席執行役員 | 神戸支店長 兼 大阪営業所長 | 横 山 直 幸 |
執行役員 | 営業戦略本部 国際営業本部長 兼 名古屋支店長 | 英 勝 |
執行役員 | 京浜支店長代理 | 吉 田 大 介 |
執行役員 | 財務本部長代理 | 茨 木 信 弘 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04346] S100DDPB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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