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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DD48

有価証券報告書抜粋 KBCグループホールディングス株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性14名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
和 氣 靖1958年9月17日生
1981年4月株式会社朝日新聞社入社
2006年10月同社デジタルメディア本部 web編成セクションマネジャー
2007年4月同社デジタルメディア担当補佐
2009年4月同社役員待遇 デジタルメディア担当
2010年6月同社取締役 経営企画・出版事業担当
2011年6月同社取締役 管理・労務・コンプライアンス担当
2012年6月同社常務取締役 広告担当・グループ統括
2015年2月同社常務取締役 クロスメディア営業統括・出版担当
2015年6月当社専務取締役社長室、報道担当
2016年6月当社代表取締役社長
2017年4月当社代表取締役社長社長室担当
2018年4月当社代表取締役社長(現)
(注)31,200
専務取締役コンテンツ統括半 田 俊 彦1953年9月28日生
1977年4月当社入社
2003年6月当社編成局長
2004年4月当社経営企画室長
2005年1月当社ラジオ局長
2007年4月当社報道制作局長
2011年6月当社取締役東京支社長委嘱
2014年6月当社常務取締役編成統括、視聴者・広報室担当、編成制作局長委嘱
2016年6月当社専務取締役編成統括、視聴者・広報室担当、編成制作局長委嘱
2017年4月当社専務取締役コンテンツ統括、報道担当
2018年4月当社専務取締役コンテンツ統括(現)
(注)3500
常務取締役営業統括 渉外、支社担当二 木 清 彦1955年2月12日生
1977年4月当社入社
2006年6月当社テレビ営業局長
2011年4月当社営業統括補佐兼ラジオ局長
2011年6月当社役員待遇ラジオ局長委嘱
2012年6月当社取締役ラジオ局長委嘱
2014年6月当社常務取締役営業統括、ラジオ担当
2015年4月当社常務取締役営業統括、東京支社長委嘱
2017年4月当社常務取締役渉外、視聴者・広報室、支社担当
2018年4月当社常務取締役営業統括 渉外、支社担当(現)
(注)3500


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役経理、総務、労務、関連会社担当清 水 透1959年2月6日生
1982年4月当社入社
1999年7月当社報道制作本部制作部長
2005年4月当社ラジオ局編成業務部長
2007年4月当社編成局次長兼テレビ編成部長
2009年10月
2012年4月
当社総務局長
当社報道制作局長
2013年6月当社取締役報道制作担当、報道制作局長委嘱
2014年4月当社取締役東京支社長委嘱
2015年4月当社取締役ラジオ担当、ラジオ局長委嘱
2017年4月当社取締役編成制作担当、編成制作局長委嘱
2018年4月当社取締役総務、労務、関連会社担当
2018年6月当社取締役経理、総務、労務、関連会社担当(現)
(注)3400
取締役視聴者・広報室、報道担当笹 栗 哲 朗1956年1月21日生
1987年11月当社入社
1998年4月当社報道制作本部報道部長
2004年4月当社報道制作局長
2006年6月当社総務局人事部付、㈱ケイ・ビー・シー映像出向、㈱ケイ・ビー・シー映像代表取締役社長
2011年6月当社役員待遇事業担当、事業局長委嘱
2014年6月当社取締役事業担当、事業局長委嘱
2016年4月
当社取締役メディアビジネス担当
2016年6月
当社取締役メディアビジネス、報道担当
2017年4月
当社取締役ラジオ、メディアビジネス担当
2018年4月当社取締役視聴者・広報室、報道担当(現)
(注)3400
取締役総合編成、ラジオ担当、総合編成局長委嘱森 君 夫1964年3月18日生
1987年4月当社入社
2013年4月当社テレビ営業局長
2016年6月当社役員待遇テレビ営業局長委嘱
2017年4月当社役員待遇テレビ営業担当
2017年6月当社取締役テレビ営業担当
2018年4月当社取締役総合編成、ラジオ担当、総合編成局長委嘱(現)
(注)3200


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役金 子 直 幹1967年5月8日生
2005年5月福岡昭和タクシー株式会社
代表取締役社長(現)
2006年6月福岡トヨタ自動車株式会社
代表取締役社長(現)
2006年6月昭和自動車株式会社取締役
2009年9月株式会社SEEDホールディングス代表取締役社長兼最高経営責任者(現)
2010年2月昭和グループマーケティング株式会社代表取締役社長兼最高経営責任者(現)
2010年6月当社取締役(現)
2014年6月昭和自動車株式会社代表取締役会長(現)
(注)3
取締役岡 田 剛1949年5月27日生
1988年11月東映株式会社入社
1992年6月同社取締役
2000年6月同社常務取締役
2002年6月同社代表取締役社長
2012年6月当社取締役(現)
2014年4月東映株式会社代表取締役グループ会長(現)
(注)3
取締役田 中 優 次1948年2月26日生
1972年4月西部瓦斯株式会社入社
2002年6月同社取締役
2005年6月同社常務取締役
2007年6月同社専務取締役
2008年4月同社代表取締役社長
2010年6月同社代表取締役社長 社長執行役員
2013年4月同社代表取締役会長(現)
2013年6月当社取締役(現)
(注)3
取締役白 川 祐 治1957年1月12日生
1981年4月株式会社福岡銀行入行
2006年11月同行ソリューション営業部長
2009年4月同行執行役員北九州営業部長委嘱
2011年4月同行取締役常務執行役員北九州本部長委嘱
2013年4月同行取締役常務執行役員、株式会社ふくおかフィナンシャルグループ執行役員
2014年4月株式会社福岡銀行取締役専務執行役員
2014年6月株式会社ふくおかフィナンシャルグループ取締役執行役員(現)
2014年6月当社取締役(現)
2017年4月株式会社福岡銀行代表取締役副頭取(現)
(注)3
取締役橋 本 仁 1958年10月20日生
1981年4月株式会社朝日新聞社入社
1996年6月同社大阪本社編集局整理部次長
1998年4月同社東京本社編集局整理部次長
2003年7月同社東京本社編集局整理部部長代理
2007年9月同社東京本社編集局編集センター長
2011年1月同社東京本社報道局デジタル編集長
2011年6月同社西部本社編集局長
2014年1月同社デジタル本部長
2015年1月
同社ゼネラルマネージャー兼東京本社報道局長
2016年6月同社執行役員西部本社代表(現)
2016年6月当社取締役(現)

(注)3



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役藤ノ木 正哉1955年6月19日生
1979年4月株式会社テレビ朝日入社
2005年6月同社報道局長
2009年6月同社経営戦略局長
2010年6月同社取締役経営戦略局長
2012年6月株式会社ビーエス朝日取締役(現)
株式会社テレビ朝日常務取締役経営戦略局長
2014年6月
株式会社テレビ朝日ホールディングス常務取締役
株式会社テレビ朝日常務取締役
2016年6月
株式会社テレビ朝日ホールディングス専務取締役(現)
株式会社テレビ朝日専務取締役(現)
2017年6月当社取締役(現)

(注)3

監査役
(常勤)
古 賀 太1957年3月16日生
1980年4月当社入社
2011年4月当社事業局長
2011年6月当社総務局人事部付、㈱ケイ・ビー・シー映像出向、㈱ケイ・ビー・シー映像代表取締役社長
2013年4月当社総務局長
2014年6月当社取締役社長室、総務、労務担当、総務局長委嘱
2018年6月当社監査役(現)
(注)4300
監査役影 山 英 雄1952年11月5日生
1975年4月株式会社井筒屋入社
2006年5月同社執行役員
2007年3月同社執行役員社長室長兼内部統制委員会副委員長
2008年5月同社執行役員黒崎店長
2010年3月同社社長執行役員営業本部長
2010年5月同社代表取締役社長執行役員(現)
2012年6月当社監査役(現)
(注)5
3,500



(注) 1 取締役金子直幹氏、岡田剛氏、田中優次氏、白川祐治氏、橋本仁氏、藤ノ木正哉氏の6名は、社外取締役であります。
2 監査役影山英雄氏は、社外監査役であります。
3 任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2022年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04387] S100DD48)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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