有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DJ73
東京テアトル株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1 取締役 猪山雄央、取締役 小澤直樹の両氏は社外取締役であります。
2 監査役 桐原典秀、監査役 国広伸夫、監査役 馬場清の3氏は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期にかかる定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期にかかる定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、執行役員制度を導入しております。取締役を兼務していない執行役員は以下の9氏であります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 社長 | 太田 和宏 | 1964年5月2日 | 1989年4月 | 当社入社 | (注)3 | 6,500 | |
2004年6月 | 当社営業企画部長兼広報室長 | ||||||
2006年6月 | 当社取締役営業企画部長兼広報室長 | ||||||
2007年3月 | 当社取締役映像事業本部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役執行役員映像事業本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役執行役員経営企画室担当 | ||||||
2011年5月 | 当社取締役執行役員営業本部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役専務執行役員営業本部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役専務執行役員事業企画室長兼飲食事業部長兼不動産販売事業部長 | ||||||
2013年5月 | 当社代表取締役社長兼飲食事業部長 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 常務執行役員 | 不動産賃貸 事業部長 | 髙鍬 英昭 | 1958年7月9日 | 1982年4月 | 東邦生命保険相互会社(現、ジブラルタ生命保険株式会社)入社 | (注)3 | 5,900 |
2002年8月 | 当社入社 | ||||||
2004年6月 | 当社事業開発部長 | ||||||
2007年6月 | 当社執行役員アセットマネジメント事業部長兼プロパティマネジメント事業部長 | ||||||
2009年6月 | 当社執行役員不動産事業副本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役執行役員不動産事業部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役常務執行役員不動産事業部長 | ||||||
2012年6月 | 当社取締役常務執行役員不動産賃貸事業部長(現任) | ||||||
取締役 常務執行役員 | 管理本部長 | 松岡 毅 | 1963年3月28日 | 1985年4月 | 株式会社サントリーレストランシステム(現、株式会社ダイナック)入社 | (注)3 | 4,000 |
1990年7月 | 当社入社 | ||||||
2010年6月 | 当社財務経理部長 | ||||||
2014年6月 | 当社取締役執行役員管理本部長兼財務経理部長 | ||||||
2015年7月 | 当社取締役執行役員管理本部長 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役常務執行役員管理本部長(現任) | ||||||
取締役 執行役員 | リノベーションマンション 事業本部長 | 千葉 久司 | 1964年5月21日 | 1988年4月 | 株式会社西洋環境開発入社 | (注)3 | 1,300 |
2002年4月 | 野村不動産アーバンネット株式会社入社 | ||||||
2006年2月 | 当社入社 | ||||||
2010年6月 | 当社リニューアルマンション部長 | ||||||
2011年6月 | 当社執行役員リニューアルマンション部長 | ||||||
2012年4月 | 当社執行役員販売統括部長 | ||||||
2013年10月 | 当社執行役員不動産販売事業部長兼販売推進部長 | ||||||
2014年4月 | 当社執行役員不動産販売事業部長 | ||||||
2016年6月 | 当社取締役執行役員リノベーションマンション事業本部長(現任) | ||||||
取締役 | 猪山 雄央 | 1975年10月16日 | 2007年12月 | 第二東京弁護士会登録、下山法律事務所(現、弁護士法人下山法律事務所)入所 | (注)3 | 400 | |
2012年2月 | 弁護士法人下山法律事務所社員 | ||||||
2016年6月 2016年11月 | 当社社外取締役(現任) 弁護士法人下山法律事務所代表社員 (現任) | ||||||
取締役 | 小澤 直樹 | 1955年11月20日 | 1979年4月 1990年4月 2013年3月 2016年3月 2018年4月 2018年6月 | 株式会社明治屋入社 サッポロビール株式会社入社 同社常務執行役員首都圏本部長 株式会社サッポロライオン取締役執行役員社長室長 株式会社ほがらか代表取締役(現任) 当社社外取締役(現任) | (注)3 | 0 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
常勤監査役 | 宮下 芳朗 | 1958年10月30日 | 1983年4月 | 当社入社 | (注)4 | 1,200 | |
2004年6月 | 当社人事部長 | ||||||
2010年6月 | 当社執行役員人事部長 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 桐原 典秀 | 1950年3月28日 | 1972年4月 | 三井信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)入社 | (注)4 | 1,000 | |
1995年5月 | 同社鳥取支店長 | ||||||
1999年6月 | 同社取締役融資企画部長 | ||||||
2000年4月 | 中央三井信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)執行役員融資企画部長 | ||||||
2004年11月 | 中央三井信用保証株式会社(現、三井住友トラスト保証株式会社)代表取締役社長 | ||||||
2008年1月 | 中央三井アセット信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)社外監査役 | ||||||
2011年6月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
監査役 | 国広 伸夫 | 1952年4月4日 | 1976年4月 | 三井信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)入社 | (注)4 | 700 | |
2000年7月 | 中央三井信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)日本橋法人営業部長 | ||||||
2002年3月 | 三井アセット信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)証券営業部長 | ||||||
2002年5月 | 中央三井信託銀行株式会社(現、三井住友信託銀行株式会社)京都支店長 | ||||||
2004年11月 | 中央三井ファイナンスサービス株式会社代表取締役社長就任 | ||||||
2009年8月 | 株式会社デベロツパー三信常務取締役就任 | ||||||
2010年6月 | 大東紡織株式会社(現、ダイトウボウ株式会社)代表取締役社長就任 | ||||||
2015年6月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
監査役 | 馬場 清 | 1962年6月2日 | 1985年4月 | 日活株式会社入社 | (注)4 | 1,200 | |
2009年4月 | 同社総務人事グループリーダー兼コンプライアンス委員長 | ||||||
2012年8月 | 社会保険労務士馬場清事務所代表(現任) | ||||||
2013年7月 | 株式会社ジェンコ社外取締役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
計 | 22,200 |
2 監査役 桐原典秀、監査役 国広伸夫、監査役 馬場清の3氏は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期にかかる定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期にかかる定時株主総会終結の時までであります。
5 当社は、執行役員制度を導入しております。取締役を兼務していない執行役員は以下の9氏であります。
役名 | 氏名 | 職名 |
執行役員 | 宇田川 正利 | 総務部長 |
執行役員 | 鳥海 眞一 | 法務室長 |
執行役員 | 石見 淳 | 飲食事業部長兼株式会社テアトルダイニング代表取締役社長 |
執行役員 | 渡邊 祐司 | 映像事業本部長 |
執行役員 | 饗場 大 | ソリューション事業部長 |
執行役員 | 赤須 恵祐 | 映画営業部長兼企画調整部長 |
執行役員 | 小倉 誠 | 経営政策本部長兼東京テアトルリモデリング株式会社代表取締役社長 |
執行役員 | 森平 浩司 | 映画宣伝部長 |
執行役員 | 西澤 彰弘 | 映画興行部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04589] S100DJ73)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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