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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D73F

有価証券報告書抜粋 SDエンターテイメント株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
吉住 実1956年7月21日生
1981年4月当社入社
1991年4月当社企画室長
1995年6月当社取締役経営企画室長
2002年4月当社常務取締役経営企画室長
2006年2月当社専務取締役管理本部長
2007年6月当社専務取締役管理統轄部長
2009年3月当社代表取締役専務管理統轄部長
2009年4月当社代表取締役専務
2009年8月当社常務取締役
2009年10月当社常務取締役管理本部長
2014年2月当社常務取締役
2015年5月エムシーツー株式会社取締役
2015年5月ITグループ株式会社取締役
2015年7月株式会社フォーユー監査役
2016年10月当社代表取締役社長(現任)
2016年10月エムシーツー株式会社代表取締役社長
(注)418
取締役事業本部長三浦 尚久1968年9月29日生
1994年4月当社入社
2003年3月当社スガイディノス(現ディノス札幌白石)総支配人
2010年4月当社経営企画部長代行
2013年4月当社GAME運営部長
2014年2月当社事業本部長(現任)
2016年10月エムシーツー株式会社取締役(現任)
2016年10月ITグループ株式会社取締役(現任)
2016年10月株式会社フォーユー取締役(現任)
2017年6月当社取締役(現任)
(注)44
取締役事業副本部長田村 博昭1978年10月7日生
2004年4月株式会社ルネサンス入社
2014年1月株式会社サンケイビルウェルケア入社
2016年4月健康コーポレーション株式会社(現 RIZAPグループ株式会社)入社
2016年5月株式会社エンパワープレミアム取締役
2017年11月当社事業副本部長(現任)
2018年5月株式会社フォーユー監査役(現任)
2018年6月当社取締役(現任)
(注)4-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(常勤監査等委員)
神内 孝元1957年3月20日生
1980年4月株式会社北洋相互銀行入行
2003年4月株式会社北洋銀行末広町支店長
2005年4月同行北栄支店長
2007年10月同行五稜郭公園支店長
2009年4月当社出向
2009年6月当社常勤監査役
2015年5月エムシーツー株式会社監査役(現任)
2015年5月ITグループ株式会社監査役(現任)
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)
川守田 大介1963年7月4日生
1987年4月函館地方裁判所 裁判所事務官
2004年10月弁護士登録
2004年10月薄木法律事務所
2007年11月薄木法律事務所 共同経営者
2012年4月川守田大介法律事務所開設(現任)
2015年6月当社監査役
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)5-
取締役
(監査等委員)
菅井 朗1961年7月28日生
1994年3月公認会計士登録
1995年10月朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所
2000年7月公認会計士菅井朗事務所開設
2007年6月当社監査役
2007年9月監査法人シドー開設(現任)
2013年6月当社監査役退任
2014年6月当社監査役
2015年6月当社監査役退任
2017年6月当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)5-
22
(注)1.川守田 大介及び菅井 朗は、社外取締役であります。
2.2017年6月28日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
3.監査等委員会の体制は次のとおりであります。
委員長 神内 孝元、委員 川守田大介、委員 菅井 朗
4.2018年6月28日開催の定時株主総会終結の時から1年間であります。
5.2017年6月28日開催の定時株主総会終結の時から2年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04704] S100D73F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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