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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100GC7N

有価証券報告書抜粋 株式会社 極楽湯ホールディングス 沿革 (2019年3月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


年月概要
1980年4月三洋実業株式会社(現、株式会社極楽湯ホールディングス)を設立
1984年8月株式会社フォーラムに商号を変更
1993年4月株式会社自然堂(東京自然堂-1999年4月の合併で消滅)を設立
1996年12月FC1号店としてスーパー銭湯極楽湯古川店を開店
1997年3月
株式会社フォーラムを株式会社自然堂に商号変更
(大阪自然堂-1999年4月の合併により存続)
1998年3月直営1号店としてスーパー銭湯極楽湯奈良店を開店
1999年3月FC3店舗(大成店、麻生田店、多賀城店)を開店
1999年4月大阪自然堂が東京自然堂を吸収合併 存続会社名を株式会社自然堂とする
2000年3月直営2店舗(福島店、宇都宮店)、FC4店舗(佐賀店、入間店、取手店、香椎店)を開店
2001年3月FC4店舗(鎌ケ谷店、南草津店、南福岡店、名取店)を開店
2002年3月直営2店舗(彦根店、幸手店)、FC4店舗(浜松幸店、東大阪店、小倉店、長崎店)を開店
2002年11月
日本証券業協会に店頭売買有価証券として株式を登録(現、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))
2003年3月直営1店舗(柏店)、FC3店舗(枚方店、八戸店、長岡店)を開店
2004年3月
直営2店舗(茨木店、泉北豊田店)、
FC3店舗(浜松佐鳴台店、尼崎店、さっぽろ弥生店)を開店
2004年6月第三者割当増資を実施 資本金1,334,080千円
2005年3月直営1店舗(和光店)、FC1店舗(仙台泉店)を開店
2006年3月
直営4店舗(大和橿原店、金沢野々市店、横浜芹が谷店、豊橋店)、
FC3店舗(さっぽろ手稲店、仙台南店、吹田店)を開店
2006年4月第三者割当増資を実施 資本金2,030,281千円
2006年7月株式会社自然堂を株式会社極楽湯に商号変更
2007年1月株式分割(普通株式1株につき5株)を実施
2007年3月直営4店舗(青森店、多摩センター店、福井店、津店)を開店
2008年3月直営2店舗(宮崎店、三島店)、FC1店舗(福島いわき店)を開店
2009年3月FC2店舗(札幌美しが丘店、福島郡山店)を開店
2010年3月直営2店舗(千葉稲毛店、上尾店)を開店、FC1店舗(吹田店)を直営化
2011年4月極楽湯(上海)沐浴有限公司を設立(現、極楽湯(上海)沐浴股份有限公司)
2013年2月直営1店舗(極楽湯 碧雲温泉館)を開店
2013年4月直営1店舗(福島店)をFC化
2014年4月直営1店舗(水戸店)を開店、極楽湯中国控股有限公司を設立
2014年8月直営1店舗(RAKU SPA 鶴見)を開店
2014年10月FC1店舗(浜松佐鳴台店)を直営化
2015年2月直営1店舗(極楽湯 金沙江温泉館)を開店
2015年10月FC1店舗(京王高尾山温泉)を開店

2016年3月FC1店舗(鷹山の湯)を開店
2016年8月浜松佐鳴台店を改装し、RAKU SPA Cafe 浜松に店名変更
2016年11月直営1店舗(極楽湯 金銀潭温泉館)を開店
2017年1月

新設分割を実施 持株会社制度に移行
株式会社極楽湯を株式会社極楽湯ホールディングスに商号変更
新たに事業会社、株式会社極楽湯(100%子会社)を設立
2017年8月第三者割当増資を実施 資本金3,560,694千円
2017年9月直営1店舗(麹町ばらく 四ツ谷店)を開店
2017年11月FC1店舗(極楽湯 青島紅樹林館)を開店
2017年12月FC1店舗(極楽湯 川沙温泉館)を開店
2018年2月直営1店舗(極楽湯 嘉定温泉館)を開店
2018年6月直営1店舗(RAKU SPA GARDEN 名古屋)を開店
2018年10月FC1店舗(極楽湯 博大温泉館)を開店
直営1店舗(極楽湯 嘉定温泉館)をFC化
当該店舗を運営する極楽湯(上海)酒店管理有限公司を連結の範囲から除外
2019年1月直営1店舗(極楽湯 欧亜温泉館)を開店
2019年2月直営1店舗(麹町ばらく 晴海トリトンスクエア店)を開店
2019年3月直営1店舗(RAKU SPA 1010 神田)を開店
(2019年3月31日現在の店舗数)
極楽湯 日本 直営 21店舗
FC 15店舗
海外 直営 4店舗
FC 4店舗
RAKU SPA 日本 直営 4店舗
麹町ばらく 日本 直営 2店舗 合計50店舗

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04727] S100GC7N)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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