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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CLB2

有価証券報告書抜粋 小金井ゴルフ株式会社 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性 14名 女性 0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
草 刈 隆 郎1940年3月13日生1964年4月日本郵船株式会社入社(注)31
1994年6月同社取締役就任
1999年8月同社代表取締役及び社長就任
2004年4月同社代表取締役及び会長就任
2006年4月同社代表取締役会長・会長経営委員就任
2009年4月同社取締役・相談役就任
2009年7月日本・ベルギー協会会長就任(現)
2010年6月日本郵船株式会社相談役就任
2011年4月公益財団法人がん研究会理事長就任(現)
2011年6月野村ホールディングス株式会社・野村證券株式会社社外取締役就任(現)
2015年4月日本郵船株式会社特別顧問就任(現)
株式会社パレスホテル社外取締役就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役社長(代表取締役)就任(現)
常務取締役
(代表取締役)
初 雁 昭 夫1944年11月9日生1966年10月初雁工務店創業(注)31
1970年5月株式会社初雁工務店設立代表取締役就任
1983年3月株式会社マイシティハウス設立代表取締役就任
1983年4月株式会社エムシイエイチ企画センター設立代表取締役就任(現)
2005年3月小金井カントリー倶楽部理事就任
2007年3月当社取締役就任
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社常務取締役(代表取締役)就任(現)
常務取締役
(代表取締役)
村 越 政 雄1941年11月19日生1965年4月株式会社村越精螺製作所入社(注)31
1965年9月西独シュッテ社及び米国ダベンポート社出向
1966年8月株式会社村越精螺製作所取締役就任
1975年7月株式会社ムラコシに社名変更専務取締役就任
1976年10月株式会社ムラコシ精工設立代表取締役社長就任
2006年5月小金井市商工会会長就任(現)
2010年2月株式会社ムラコシ・株式会社ムラコシ精工合併代表取締役社長就任
2012年6月
東京都商工会連合会会長就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社常務取締役(代表取締役)就任(現)
2016年3月株式会社ムラコシホールディングス代表取締役社長就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役管理担当池 田 弘 孝1937年5月10日生1960年4月野村證券株式会社本店勤務(注)31
1965年3月同社退社
1965年4月ゼネラル工業株式会社入社
1980年3月同社退社
1981年3月ミッド・コンチネント・オイルガス株式会社代表取締役就任
2010年2月同社退社
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役経営企画
担当
植 田 元1949年7月18日生1972年4月北辰工業株式会社(現ステラ株式会社)入社(注)31
1976年7月モントリオールオリンピック出場
1980年7月モスクワオリンピック代表選手
1986年9月北辰工業株式会社取締役就任
1991年9月ステラ株式会社専務取締役就任
1995年9月同社代表取締役社長就任(現)
2005年5月社団法人日本馬術連盟理事就任
2009年5月公益社団法人日本馬術連盟監事就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役経理財務
担当
大 槻 三 男1941年10月3日生1965年3月シカゴ大学理学部生物物理学科に交換留学生として留学(注)31
1972年7月シカゴ大学エンリコフェルミ研究所研究員
1978年7月シカゴ大学エンリコフェルミ研究所主任研究員就任
1980年1月上記研究所に在任中、米国学術誌「ScanningElectronMicroscopy」副編集長(~1981年12月)
1986年4月ナノメトリクスジャパン取締役副社長就任
1988年4月メイテックアメリカ株式会社(米国法人)代表取締役会長兼CEO就任
1990年6月株式会社メイテック取締役就任
1991年6月株式会社メイテックインテリジェントテクノロジー代表取締役社長就任
1994年6月株式会社メイテック専務取締役就任
1996年7月同社代表取締役社長兼CEO就任
2001年9月有限会社大槻三男事務所代表取締役就任(現)
2001年12月株式会社イーテック代表取締役社長兼CEO就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役経営企画
担当
(コース
施設
担当)
瀧 川 和 雄1957年7月6日生1980年4月株式会社同和ライン入社(注)31
1988年4月米国DOWA LINE AMERICA CO.,LTD.代表取締役社長就任(現)
1989年10月英国ブリタニア船主責任相互保険組合理事就任(現)
1990年6月株式会社同和ライン代表取締役専務就任
1996年6月同社代表取締役社長就任(現)
2017年3月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役GC担当萩 原 克 治1951年3月20日生1987年4月東洋化成株式会社入社(注)31
1987年6月同社取締役就任
1987年8月同社専務取締役就任
1997年6月同社代表取締役社長就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役予算管理
担当
森 清 一1944年10月21日生1980年3月株式会社エムシー創業
同社代表取締役就任(現)
(注)31
2006年5月USCIホールディング設立
同社代表取締役就任(現)
2008年4月一般社団法人未来医学研究会副会長就任(現)
2010年6月日本医療機器販売業協会常任理事就任
2014年4月一般社団法人日本医療機器販売業協会常任理事就任(現)
2015年6月一般社団法人日本医療機器販売業協会会長就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部理事就任(現)
当社取締役就任(現)
取締役人事業務
担当
春 山 淳1962年3月21日生1985年4月ワールドリーダースポーツ株式会社入社(注)3
1992年3月株式会社ピープル入社
2006年1月パシフィックマネジメント株式会社入社
2013年1月小金井ゴルフ株式会社入社
2013年7月小金井カントリー倶楽部支配人就任(現)
2017年3月当社取締役就任(現)
取締役天 坊 昭 彦1939年11月16日生1964年4月出光興産株式会社入社(注)31
1988年7月IdemitsuInternational(Europe)PLC社長就任
1991年6月出光興産株式会社取締役経理部長就任
1998年6月同社常務取締役(経理・海外・需給)担当就任
2000年6月同社専務取締役(営業(石油販売・産業エネルギー・ホームエネルギー・潤滑油))担当就任
2002年6月同社代表取締役社長就任
2008年5月石油連盟会長就任(~2012年5月)
2009年6月出光興産株式会社代表取締役会長就任
2012年6月同社相談役就任
2017年3月当社取締役就任(現)
2017年7月出光興産株式会社顧問就任(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
髙 橋 基1942年7月20日生1965年4月林建設株式会社入社(注)41
1988年6月同社営業部長就任
1990年6月有限会社髙橋コーポレーション設立
同社代表取締役就任(現)
1995年5月林建設株式会社取締役就任
1995年6月調布市建設業協同組合理事就任
2001年3月林建設株式会社退社
2001年4月三鷹台グリーンガーデン設立、オーナー就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役伊 藤 忠 雄1941年3月10日生1964年4月いすゞ自動車株式会社入社(注)41
1979年4月日生不動産株式会社代表取締役就任(現)
1987年6月国産合金株式会社取締役就任
2010年11月東京液体運輸株式会社取締役就任
2015年6月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
監査役筒 井 森 彦1952年1月25日生1974年4月市田木材株式会社入社(注)41
1983年3月同社取締役就任
1991年3月同社代表取締役就任(現)
2015年6月小金井カントリー倶楽部監事就任(現)
当社監査役就任(現)
13



(注)1 取締役天坊昭彦は、社外取締役であります。
2 監査役は全員、社外監査役であります。
3 2017年3月23日開催の定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 2015年6月26日開催の臨時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会締結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04728] S100CLB2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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