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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D16T

有価証券報告書抜粋 株式会社東天紅 役員の状況 (2018年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
取締役社長
(代表取締役)
小 泉 和 久1950年9月10日生1977年3月当社代表取締役社長就任(注)4298
小泉グループ株式会社代表取締役社長(現任)
株式会社アブアブ赤札堂代表取締役社長(現任)
株式会社ジーエムシー代表取締役社長(現任)
1977年4月九州アフリカ・ライオン・サファリ株式会社代表取締役社長(現任)
1977年5月当社取締役会長就任
2001年8月代表取締役会長兼社長就任
株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)代表取締役社長(現任)
2004年3月当社代表取締役会長兼社長営業本部長
2004年6月代表取締役社長就任(現任)
2013年5月塩沢リネンサプライ株式会社代表取締役社長(現任)
取締役副社長笠 原 重 厚1945年9月11日生1969年9月監査法人千代田事務所入所(注)418
1976年12月当社入社
1980年6月社長室長
1983年5月取締役就任
1989年5月常務取締役就任
1998年5月株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役(現任)
2008年5月当社専務取締役就任
2013年5月取締役副社長就任(現任)
取締役広域営業部長小松崎 文 雄1952年7月20日生1976年3月当社入社(注)49
2001年10月上野営業部長
2004年3月営業本部店舗営業担当部長
2005年5月取締役営業部長就任
株式会社海燕亭(現株式会社LCL Partners)取締役
2010年3月当社取締役広域営業部長(現任)
取締役上野店営業部長松 本 恵 司1961年2月26日生1983年3月当社入社(注)67
2004年6月上野店支配人
2007年3月上野店営業部長
2012年5月取締役上野店営業部長就任(現任)
2017年5月株式会社LCL Partners取締役就任(現任)
取締役石 原 徹1946年4月4日生1969年4月株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行(注)412
1995年5月同行シンガポール支店長
1998年6月同行取締役シンガポール支店
長兼本店審議役
1999年6月大東証券株式会社常務取締役
2000年6月同社専務取締役
2001年5月小泉グループ株式会社常務取締役
2011年5月当社取締役就任(現任)
2012年5月小泉グループ株式会社取締役相談役
2016年5月同社相談役(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役浅 沼 俊 之1954年3月5日生1978年3月当社入社(注)38
2012年5月内部監査室長兼内部統制室長
2016年5月常勤監査役就任(現任)
監査役渡 邉 宣 昭1949年3月25日生1972年10月監査法人和光事務所入所(注)3
2000年5月朝日監査法人(現有限責任あずさ
監査法人)代表社員
2011年7月公認会計士渡邉宣昭事務所開設
(現任)
2012年5月当社監査役就任(現任)
株式会社パイプドビッツ社外監査役(現任)
2015年6月クオール株式会社社外監査役(現任)
監査役德尾野 信 成1954年3月9日生1976年4月東京国税局採用(注)5
2012年7月東京上野税務署長
2013年7月東京国税局調査第四部長
2014年8月税理士登録
德尾野信成税理士事務所長(現任)
2015年8月株式会社ダイナム社外監査役(現任)
2017年6月株式会社ビー・エム・エル社外監査役(現任)
2018年5月当社監査役就任(現任)
353

(注) 1.取締役 石原徹は、社外取締役であります。
2.監査役 渡邉宣昭、德尾野信成の両名は、社外監査役であります。
3.2016年5月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2017年5月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2018年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2018年5月24日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04784] S100D16T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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