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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ESG4

有価証券報告書抜粋 株式会社大森屋 役員の状況 (2018年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
代表取締役
管理本部長稲野達郎1964年7月29日
1988年4月㈱松坂屋(現 ㈱大丸松坂屋百貨店)入社
1993年5月当社入社
2000年4月営業本部部長
2001年12月取締役就任営業本部部長
2002年12月東京支店長
2005年4月営業本部副本部長兼東京支店長
2005年10月常務取締役就任 社長室長兼営業企画部長
2010年10月管理本部長(現)兼営業企画部長
2013年3月大森屋(上海)貿易有限公司董事長就任(現)
2017年6月代表取締役社長就任(現)
(注)4309
取締役副社長代表取締役製造本部長稲野貴之1972年5月13日
1996年4月当社入社
2002年12月特販部長
2004年12月取締役就任 特販部長
2005年4月製造本部長兼特販部長
2010年10月製造本部長(現)兼特販本部長
2014年10月常務取締役就任
2017年6月専務取締役就任
2018年12月代表取締役副社長就任(現)
(注)4286
常務取締役営業本部長大 當 敏 仁1961年12月30日
1996年6月当社入社
2009年6月特販部長
2014年12月取締役特販本部特販部長就任
2018年10月営業本部長(現)
2018年12月常務取締役就任(現)
(注)41
取締役経理部長中 田 勝1955年11月10日
1991年2月当社入社
2003年12月経理部長
2017年12月取締役経理部長就任(現)
(注)43
取締役営業本部副本部長兼東京支店長寺 川 正 敏1957年10月17日
1980年3月当社入社
2014年4月東京支店長
2017年12月取締役東京支店長就任
2018年10月営業本部副本部長兼東京支店長(現)
(注)44
取締役叶 裕 一1980年10月11日
2011年12月大阪弁護士会登録
2011年12月叶法律事務所入所(現)
2015年12月取締役就任(現)
(注)4





役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
常勤
別所厚1950年6月28日
1973年4月㈱三和銀行(現 ㈱三菱UFJ銀行)入行
2001年5月当社入社総務部長
2010年6月当社顧問
2010年12月監査役就任(現)
(注)54
監査役叶智加羅1947年8月5日
1977年4月大阪弁護士会登録
1980年4月弁護士事務所設立(現)
1991年3月監査役就任(現)
(注)6
監査役北村英嗣1952年9月2日
1981年1月税理士登録(近畿税理士会)
1982年10月北村会計事務所設立(現)
2005年12月監査役就任(現)
(注)7
監査役鳥 越 史 朗1949年5月19日
1973年4月野村證券㈱入社
2012年2月㈱ウィズ・パートナーズ顧問
2013年6月㈱セキュアヴェイル監査役
2018年12月監査役就任(現)
(注)8
608

(注) 1 取締役 叶裕一は、社外取締役であります。
2 監査役 北村英嗣及び鳥越史朗は、社外監査役であります。
3 取締役 叶裕一は、監査役 叶智加羅の子であります。
4 取締役の任期は、2017年9月期に係る定時株主総会終結の時から2019年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 別所厚の任期は、2016年9月期に係る定時株主総会終結の時から2020年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役 叶智加羅の任期は、2015年9月期に係る定時株主総会終結の時から2019年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役 北村英嗣の任期は、2017年9月期に係る定時株主総会終結の時から2021年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 監査役 鳥越史朗の任期は、2018年9月期に係る定時株主総会終結の時から2022年9月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00495] S100ESG4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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