有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DC98
株式会社ビー・エム・エル 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループにおきましては、検査事業において、臨床検査の検査技術に係る研究開発活動を提出会社及び一部の連結子会社において集中的に行っております。
その活動内容は次のとおりであります。
前期受託を始めたEGFR遺伝子変異解析version2.0は、薬剤耐性遺伝子変異であるT790Mを有する肺癌にも有効な第三世代の分子標的治療薬オシメルチニブの投与対象者を選定することを目的としています。2017年7月より、血漿から抽出した血中遊離DNA(cfDNA)検体にも適用を拡大し、新たなコンパニオン検査として受託を開始しました。また、クリゾチニブの投与対象肺癌患者を選定するROS1融合遺伝子mRNA検査も同年9月より開始しました。
難病の遺伝学的検査としては、同年7月より脆弱X症候群ならびに脆弱X症候群関連疾患(FXTAS・FXPOI)の遺伝子解析、同年9月より脊髄性筋萎縮症(SMA)の遺伝子解析の受託を開始しました。
感染症の核酸検査では、6種類のヘルペスウイルスをセットで同時定量するヘルペスウイルス群核酸検出検査の受託を同年8月より開始しました。
血液疾患の分野では、同年9月より、新規キメラ遺伝子mRNA定量検査として、DAZAP1/MEF2D定量、AML1/EVI1定量、MLL/ELL定量の3項目の受託、同年10月より、JAK2、MPL、CALRの3種類の遺伝子をセットで測定するMPN(骨髄増殖性腫瘍)遺伝子変異解析の受託を開始しました。
肝疾患の分野では、HCV排除後の肝発がんにTLL1の遺伝子多型が遺伝的要因として関わっていることが報告されました。新たな研究検査として、同年12月よりTLL1遺伝子多型解析の受託を開始しました。
脂質異常症の分野では、FH(家族性高コレステロール血症)の診断ならびにその家族の中のFH未発症者を見つけ、早期治療や冠動脈疾患の予防に繋げることを目的として、LDLR、APOB、PCSK9およびLDLRAP1遺伝子の次世代シークエンス(NGS)法による変異解析の受託準備を進めてまいりました。なお本件は、2018年4月より受託を開始しております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は326百万円であります。
その活動内容は次のとおりであります。
前期受託を始めたEGFR遺伝子変異解析version2.0は、薬剤耐性遺伝子変異であるT790Mを有する肺癌にも有効な第三世代の分子標的治療薬オシメルチニブの投与対象者を選定することを目的としています。2017年7月より、血漿から抽出した血中遊離DNA(cfDNA)検体にも適用を拡大し、新たなコンパニオン検査として受託を開始しました。また、クリゾチニブの投与対象肺癌患者を選定するROS1融合遺伝子mRNA検査も同年9月より開始しました。
難病の遺伝学的検査としては、同年7月より脆弱X症候群ならびに脆弱X症候群関連疾患(FXTAS・FXPOI)の遺伝子解析、同年9月より脊髄性筋萎縮症(SMA)の遺伝子解析の受託を開始しました。
感染症の核酸検査では、6種類のヘルペスウイルスをセットで同時定量するヘルペスウイルス群核酸検出検査の受託を同年8月より開始しました。
血液疾患の分野では、同年9月より、新規キメラ遺伝子mRNA定量検査として、DAZAP1/MEF2D定量、AML1/EVI1定量、MLL/ELL定量の3項目の受託、同年10月より、JAK2、MPL、CALRの3種類の遺伝子をセットで測定するMPN(骨髄増殖性腫瘍)遺伝子変異解析の受託を開始しました。
肝疾患の分野では、HCV排除後の肝発がんにTLL1の遺伝子多型が遺伝的要因として関わっていることが報告されました。新たな研究検査として、同年12月よりTLL1遺伝子多型解析の受託を開始しました。
脂質異常症の分野では、FH(家族性高コレステロール血症)の診断ならびにその家族の中のFH未発症者を見つけ、早期治療や冠動脈疾患の予防に繋げることを目的として、LDLR、APOB、PCSK9およびLDLRAP1遺伝子の次世代シークエンス(NGS)法による変異解析の受託準備を進めてまいりました。なお本件は、2018年4月より受託を開始しております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は326百万円であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05056] S100DC98)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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