有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D862
株式会社 昭和システムエンジニアリング 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | ― | 尾崎 裕一 | 1959年1月13日生 |
| (注)3 | 10,179 | ||||||||||||||||||||
専務取締役 | ソリューションサービス事業本部長 | 立花 昌幸 | 1957年6月3日生 |
| (注)3 | 476 | ||||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理本部長兼経理部長 | 西川 康雄 | 1950年9月15日生 |
| (注)3 | 156 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||
常務取締役 | ソリューションサービス事業本部副本部長 兼ビジネスイノベーション室長 | 関口 雅博 | 1961年12月27日生 |
| (注)3 | 357 | ||||||||||||||||
取締役 | ソリューションサービス事業本部第三統括部長 | 川合 雅浩 | 1961年12月6日生 |
| (注)3 | 117 | ||||||||||||||||
取締役 | ソリューションサービス事業本部第一統括部長兼大阪支社長 | 小口 修一郎 | 1961年3月2日生 |
| (注)3 | 46 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 有坂 洋文 | 1963年6月30日生 |
| (注)5 | ― | ||||||||||||||||||
取締役 | ― | 榮 哲男 | 1949年11月21日生 |
| (注)3 | ― | ||||||||||||||||||
常勤監査役 | ― | 吉田 徳長 | 1949年9月17日生 |
| (注)4 | 163 | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 西牧 良悦 | 1946年7月23日生 |
| (注)4 | ― | ||||||||||||||||||
監査役 | ― | 野口 英明 | 1955年5月31日生 |
| (注)4 | ― | ||||||||||||||||||
計 | 11,494 |
(注) 1.取締役 有坂洋文、榮哲男は、社外取締役であります。
2.監査役 西牧良悦、野口英明は、社外監査役であります。
3. 2017年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4. 2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5.2018年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から在任取締役の任期の満了する時までであります。
6.当社は、取締役榮哲男及び監査役西牧良悦を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。
補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) | |
菊本 宏一 | 1942年11月2日生 | 1965年4月 | 日本レミントンユニバック株式会社 (現日本ユニシス株式会社)入社 | ― |
1990年4月 | 日本ユニシス株式会社製造工業営業本部長 | |||
1994年4月 | 同社総合マーケティング部長 | |||
1997年4月 | 同社総合企画部長 | |||
1997年6月 | 同社取締役参与 | |||
1999年6月 | 同社常務取締役 | |||
2003年6月 | 同社顧問 | |||
2005年7月 | 同社社友(現在に至る) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05075] S100D862)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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