有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100ENHK
株式会社創通 役員の状況 (2018年8月期)
男性8名 女性-名(役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役佐藤重和及び那須勇太は、社外取締役であります。
2.監査役吉井孝幸、水野勝文及び渡辺伸行は、社外監査役であります。
3.2018年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2018年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) |
代表取締役社長 | 難波 秀行 | 1964年8月13日生 | 2010年7月 当社入社 2010年9月 プロデュース本部メディア第二チームリーダー 2011年11月 取締役プロデュース本部副本部長 2012年9月 常務取締役プロデュース本部副本部長 2016年11月 専務取締役プロデュース本部副本部長 2017年9月 専務取締役企画営業本部本部長 2018年11月 代表取締役社長(現任) | (注)3 | 100 | |
常務取締役 | 田村 烈 | 1975年9月5日生 | 2002年5月 当社入社 2007年9月 ライツチームリーダー 2013年11月 取締役ライツ担当 2017年9月 取締役版権事業本部本部長 2018年11月 常務取締役版権事業本部本部長(現任) | (注)3 | 4,800 | |
取締役 | 根本 義紀 | 1970年2月18日生 | 2005年3月 当社入社 2007年9月 管理グループリーダー 2017年9月 経営管理チームチーフマネージャー 2018年11月 取締役管理本部長(現任) | (注)3 | 6,000 | |
取締役 | 佐藤 重和 | 1949年9月23日生 | 1974年4月 外務省入省 1995年5月 外務省中国課長 2002年9月 在インドネシア日本国大使館 公使 2006年7月 在香港日本国総領事館 総領事(大使) 2010年7月 在オーストラリア日本国大使館全権大使 2012年11月 在タイ日本国大使館 全権大使 2015年4月 外務省退官 2016年11月 当社取締役(現任) 2018年7月 公益財団法人日中友好会館常務理事(現任) | (注)3 | - | |
取締役 | 那須 勇太 | 1984年6月14日生 | 2010年12月 第一東京弁護士会登録 2011年1月 TMI総合法律事務所入所(現任) 2018年11月 当社取締役(現任) | (注)3 | - | |
常勤監査役 | 吉井 孝幸 | 1951年3月6日生 | 1977年8月 株式会社日本サンライズ(現株式会社サンライズ)入社 1987年6月 同社取締役 1994年4月 同社専務取締役 1995年4月 同社代表取締役社長 2008年4月 同社代表取締役会長 2013年4月 同社相談役 2014年11月 当社監査役(現任) | (注)4 | 2,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) |
監査役 | 水野 勝文 | 1957年3月2日生 | 1980年9月 谷山内外特許事務所(現輝特許事務所)入所 1981年10月 弁理士登録 2005年1月 株式会社輝事務所代表取締役社長(現任) 2006年5月 輝特許事務所所長(現任) 2009年4月 日本弁理士会副会長 2010年11月 当社監査役(現任) | (注)4 | - | |
監査役 | 渡辺 伸行 | 1972年8月7日生 | 1999年4月 東京弁護士会登録 TMI総合法律事務所入所 2007年1月 TMI総合法律事務所パートナー(現任) 2010年4月 特定非営利法人TABLE FOR TWO International監事(現任) 2012年6月 株式会社クレオ社外監査役(現任) 2017年6月 エキサイト株式会社社外監査役(現任) 2018年11月 当社監査役(現任) | (注)4 | - | |
計 | 12,900 |
2.監査役吉井孝幸、水野勝文及び渡辺伸行は、社外監査役であります。
3.2018年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2018年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05338] S100ENHK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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