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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100COVK

有価証券報告書抜粋 株式会社ゴンゾ 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
石川 真一郎1967年1月31日1991年4月株式会社ボストンコンサルティンググループ入社2018年3月から1年
2,250
1999年6月株式会社ディジメーション代表取締役
2000年2月当社設立 取締役
2001年5月同 代表取締役社長 CEO
2005年12月株式会社GDHキャピタル 取締役
2007年7月GDH(M) SDN.BHD. 取締役
2008年10月当社 代表取締役副社長
2009年8月株式会社INdiGO 代表取締役
2012年5月株式会社沖縄ゴンゾ 代表取締役(現任)
2015年6月当社 代表取締役社長(現任)
代表取締役
副社長
勝村 良一1959年10月2日1982年4月株式会社旭通信社(現株式会社アサツー ディ・ケイ)入社2018年3月から1年
2014年1月同社 コーポレート本部長
2016年1月同社 ファイナンス&プロセスマネジメントセンター予算統制業務管理本部長
2016年12月当社 取締役
2017年3月当社 代表取締役副社長(現任)
取締役大芝 賢二1961年12月16日1984年4月株式会社旭通信社(現株式会社アサツー ディ・ケイ)入社2018年3月から1年
2008年1月同社 第一営業本部長
2012年1月同社 執行役員
2014年3月同社 取締役執行役員
2015年1月同社 取締役執行役員コンテンツビジネスセンター統括
2016年1月同社 取締役執行役員コンテンツビジネスセクター統括
2016年3月同社 上席執行役員コンテンツビジネスセクター統括(現任)
2016年12月当社 取締役(現任)
取締役石渡 義崇1965年8月7日2015年6月株式会社アサツー ディ・ケイ入社
執行役員 ファイナンスセンター統括 兼 財経本部長
2018年3月から1年
2016年1月同社 執行役員ファイナンス&プロセスマネジメントセンター統括 兼 財経本部長
2016年3月同社 取締役執行役員・CFO・ファイナンス&プロセスマネジメントセンター担当(現任)
2016年12月当社 取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役佐々木 裕1962年8月8日1996年5月株式会社旭通信社(現株式会社アサツー ディ・ケイ)入社2018年3月から1年
2002年5月同社 経営サポートセンター経理局財務グループ長
2007年1月同社 財経センター業務管理局長
2011年9月株式会社ADKデジタル・コミュニケーションズ専任出向
2015年1月株式会社アサツー ディ・ケイ コンテンツ・ビジネスセンター コンテンツビジネスマネジメント室長
2016年1月同社 コンテンツ・ビジネスセクター コンテンツビジネス推進・計画室長(現任)
2018年3月当社 取締役就任(現任)
監査役奥村 康治1949年5月31日1981年11月株式会社旭通信社(現株式会社アサツー ディ・ケイ)入社2018年3月から4年
2005年1月同社 コンテンツセンター バイスプレジデント
2006年1月同社 メディアコンテンツ本部長
2008年1月同社 メディアコンテンツ本部本部長
2009年1月コンテンツ本部本部長補佐(2009年6月退社)
2017年3月当社 監査役(現任)
監査役石島 徹1952年12月14日1975年4月株式会社三菱銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行2018年3月から4年
1996年10月同行 六本木支店長
1998年12月同行 深川支店長
2001年4月同行 横浜駅前支社長
2002年10月同行 新丸の内支社長
2006年4月株式会社アサツー ディ・ケイ入社 財経本部長
2012年1月同社 執行役員
2015年6月同社 顧問(2016年3月退任)
2016年4月同社 非常勤嘱託契約
2017年3月当社 監査役(現任)
監査役中山 文克1979年7月29日2007年12月有限責任監査法人トーマツ入所2018年3月から3年
2012年4月株式会社アサツー ディ・ケイ入社
2016年4月財経本部経理局主計チーム(現任)
2012年5月公認会計士登録
2018年3月当社 監査役就任(現任)
2,250

(注)監査役 奥村康冶及び石島徹は社外監査役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05434] S100COVK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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