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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100COZL

有価証券報告書抜粋 株式会社アエリア 連結経営指標等 (2017年12月期)

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回次第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2013年12月2014年12月2015年12月2016年12月2017年12月
売上高(千円)848,3561,141,6134,187,5685,906,63115,871,857
経常利益又は経常損失(△)(千円)△1,362,686△165,907△388,649△1,428,8472,760,222
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)		(千円)△1,101,636△312,938△778,725△2,147,9392,080,570
包括利益(千円)△826,253△345,450△815,529△2,212,3962,156,254
純資産額(千円)3,657,4193,717,8426,353,2284,058,92513,108,137
総資産額(千円)4,061,2624,148,46110,154,1357,775,03427,770,042
1株当たり純資産額(円)364.00340.47413.25259.96681.05
1株当たり当期純利益
金額又は1株当たり
当期純損失金額(△)		(円)△112.66△32.07△62.13△143.12123.90
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)――――121.70
自己資本比率(%)87.286.361.150.246.2
自己資本利益率(%)――――24.9
株価収益率(倍)――――11.93
営業活動による
キャッシュ・フロー		(千円)△540,629△811,685226,103360,7753,455,190
投資活動による
キャッシュ・フロー		(千円)1,011,736520,102618,509△478,285△1,408,613
財務活動による
キャッシュ・フロー		(千円)△192,587△19,006△906,570△107,4482,841,135
現金及び現金同等物の
期末残高		(千円)2,769,3152,699,0123,296,4053,060,6839,001,071
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)		(人)5695231218347
(10)(31)(33)(16)(54)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第12期、第13期、第14期及び第15期は潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
3.第12期、第13期、第14期及び第15期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
4.2013年7月1日付けで普通株式1株につき普通株式100株の割合で株式分割を行っております。また、2017年7月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.第14期より、株式会社インフォトップキャピタル及び株式会社インフォトップ、株式会社リベル・エンタテインメント、株式会社アスガルド、株式会社GESIを新たに連結の範囲に含めております。なお、株式会社インフォトップキャピタルは、2015年11月に株式会社インフォトップを存続会社とする吸収合併をし、株式会社ファーストペンギンへ商号変更しております。
6.第16期より、株式会社アリスマティック、株式会社グットビジョン、Twist株式会社、株式会社Impression、株式会社サクラゲート、株式会社エイタロウソフト、株式会社ゼノバース及びXenoverse Holdings,Inc.、株式会社アエリア投資弐号、株式会社トータルマネージメント、株式会社GG7を新たに連結の範囲に含めております。
7.第15期の親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産額の大幅な減少は、のれんの一時償却及び減損損失の計上等によるものであります。
8.第16期の親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産額の大幅な増加は、コンテンツ事業における営業利益の増加及び株式交換による資本剰余金の増加によるものであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05453] S100COZL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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