有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E0W8
SUMINOE株式会社 役員の状況 (2018年5月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||||
代表取締役 会長兼社長 | 吉 川 一 三 | 1946年5月20日 |
| (注)4 | 85 | |||||||||||||||||||||||
代表取締役 専務取締役 上席執行役員 | 産業資材事業 部門長 | 谷 原 義 明 | 1953年4月11日 |
| (注)4 | 48 | ||||||||||||||||||||||
代表取締役 専務取締役 上席執行役員 | 管理本部長 社長補佐 | 飯 田 均 | 1951年4月4日 |
| (注)4 | 37 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | インテリア 事業部門長 | 沢 井 克 之 | 1956年1月18日 |
| (注)4 | 26 | ||||||||||||||||||||
取締役 上席執行役員 | 管理本部 経営企画室部長 CSR推進室部長 | 永 田 鉄 平 | 1957年3月17日 |
| (注)4 | 20 | ||||||||||||||||||||
取締役 | 清 水 春 生 | 1947年1月7日 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||
取締役 | 横 田 隆 司 | 1955年9月27日 |
| (注)4 | ― | |||||||||||||||||||||
取締役 | 野 村 公 平 | 1948年5月12日 |
| (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (百株) | ||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 小 瀧 邦 彦 | 1955年6月4日 |
| (注)5 | 45 | |||||||||||||||||||||
監査役 | 山 下 恭 史 | 1963年9月17日 |
| (注)6 | ― | |||||||||||||||||||||
監査役 | 橋 本 雅 至 | 1958年11月27日 |
| (注)7 | ― | |||||||||||||||||||||
計 | 264 |
(注) 1 所有株式数の百株未満は切り捨てて表示しております。
2 取締役の清水春生、横田隆司および野村公平の3氏は、社外取締役であります。
3 監査役の山下恭史および橋本雅至の両氏は、社外監査役であります。
4 任期は、2018年5月期に係る定時株主総会終結の時から2019年5月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2017年5月期に係る定時株主総会終結の時から2021年5月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 任期は、2015年5月期に係る定時株主総会終結の時から2019年5月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 任期は、2018年5月期に係る定時株主総会終結の時から2022年5月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。取締役兼務の4名を含めて執行役員は13名で構成されております。
9 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役2名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (百株) | |
松 山 孝 | 1956年2月9日 | 1978年4月 | 当社入社 | 8 |
2007年8月 | 人事総務部長 | |||
2008年6月 | 人事部長(現在) | |||
2015年8月 | 執行役員(現在) | |||
秋 山 洋 | 1969年8月6日 | 1994年4月 | 弁護士登録、御堂筋法律事務所勤務 | ― |
2003年1月 | 弁護士法人御堂筋法律事務所に改組 | |||
同法人社員弁護士(現在) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00574] S100E0W8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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