ｅＢＡＳＥ株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)

当社グループの研究開発活動は、既存パッケージソフトウェアeBASEシリーズ(基本アプリケーションやミドルウェア等)のバージョンアップと、新規eBASEオプションソフトウェア開発等があります。両者ともに開発部がこれを担当しており、必要に応じて、社外開発会社と共同して開発作業を行うこともありますが、eBASE-PLUS社を含むグループ社内開発を基本としております。当連結会計年度のeBASE事業における研究開発費は74,203千円となっており、当連結会計年度に以下の開発を完了しリリースしました。

① CMS(Content Management System)開発プラットフォーム「ミドルウェアeBASE」の機能強化
データの高度な管理要件に対し、商品属性毎に異なる仕様の管理項目情報をユーザーが自由に定義し、且つ、商品グループとしてデータベース管理システムや階層ツリー型データ構造の実現を可能とするミドルウェア機能の強化を行いました。特に「eBASEwebV3」では、大幅なデザインの向上、操作改善を実現しました。また、熟練した開発者がいなくても短納期で開発できるようにプログラミングレスで「eBASE」のカスタマイズ画面の提供が可能となる設計開発支援ツール及びより簡単にロジック開発が可能とするツールやシナリオテストを自動化する自動検証ツール等を開発し、高品質低コストなアプリケーション構築環境の強化を行いました。その他、ミドルウェア機能としてスマートフォン、タブレット端末対応を継続し、顧客管理、名刺管理システムの機能強化も継続して行いました。

②「eBASE」のクラウド対応機能強化
食品業界向け「FODDS eBASE Cloud」では、オンプレミス環境だけでなく、パブリッククラウド環境でも稼働できるよう機能強化を継続して行いました。商品データプールサービスである「食材えびす」の機能強化に加え、新たな商品データプールサービス「家電えびす」及び「日雑えびす」をリリースしました。また、eBASEjr.のクラウド型「eBASEjr.Cloudサービス(有償)」や仕入先からのデータ収集環境として、より効率的な商品情報交換機能の開発及び構築に努めました。


③ eB-PointServiceの拡充
eBASE管理データの他システム連携を支援機能の強化を継続的に行いました。また、eB-PointServiceのユーザー操作画面のリニューアルを行い、保有するeB-Pointを企業内で分け合う「eB-Point共有」機能等の機能強化にも継続して努めました。

④ 「FOODS eBASE」のバージョンアップ
食品表示法対応の機能強化においては、新たに追加施行された原料原産地表示ルールに対する機能強化を行いました。また、個別的義務表示対応の開発に努め、基本バージョンをリリースしました。