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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DCF4

有価証券報告書抜粋 アステリア株式会社 事業の内容 (2018年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社は、「ソフトウェアで世界をつなぐ」をコンセプトに、ソフトウェア技術とインターネット技術を中核としさまざまな「つなぐ」ニーズに応えるソフトウェアの開発と販売を行っております。

(1)当社の事業内容について
当社は、企業情報システム、クラウドサービス、ハードウェア機器などを「つなぐ」(文字情報、数値情報、画像情報などデジタル化可能な情報の交換)ためのソフトウェアを開発し、市場に提供しております。
その中でも、当社は個別の企業向けのソフトウェア開発を行う受託開発ではなく、不特定多数向けのパッケージやサービスを開発する製品開発を行っております。
なお、当社の事業は、ソフトウェアの開発・販売とそれに付帯するサービスの提供という単一事業であり、セグメント情報を記載していないため、事業区分ごとの内容を以下に記載しております。

① ライセンス
当社は、企業などのニーズに対応する汎用のソフトウェア製品を企画・設計・開発し、その使用許諾権(ライセンス)を販売しております。直接の販売先は、主として「ASTERIAマスターパートナー」と呼ばれる、当社と販売契約を締結するシステムインテグレータ※などの販売代理店です。「ASTERIAマスターパートナー」は、主として同社が提供するシステム構築の中に当社ソフトウェア製品を組み込む形でエンドユーザーに提供しております。当事業年度におけるライセンス売上は、その主たる「ASTERIA」シリーズに加え、「Handbook」によるものも含まれます。
主力製品である「ASTERIA」(アステリア)は、大企業及び中堅企業における汎用データ連携のためのミドルウェア※で、2002年6月に「ASTERIA R2」の販売を開始し、以来、半年〜1年に一度程度最新版の提供を続けており、現在の最新バージョンは、2017年12月に提供を開始した「ASTERIA WARP 1712」です。

② サポート
当社は、当社ソフトウェア製品の導入先に対して技術サポート(問合せ対応)及び製品の更新(新しいOS※への対応、機能の拡充、不具合の修正)など運用支援を行うサポート業務を行っております。
当連結会計年度におけるサポート売上は「ASTERIA」シリーズに対するサポートによるものが主となっており、サポートの提供は原則として「ASTERIAマスターパートナー」経由で行っておりますが、個別のサポートを必要とする一部のエンドユーザーについては当社からの直接提供も存在します。

③ サービス
サービスは、ネットサービス、サブスクリプションサービス、デザインサービス、教育サービスの4種類のサービスで構成されております。
ネットサービスは、スマートデバイス※向け情報配信・共有サービス「Handbook」を中心とするインターネットを介してソフトウェアを提供するサービスです。
サブスクリプションサービスは、「ASTERIA WARP」をクラウド※使用に対応させた月額使用料型で提供するサービスです。
デザインサービスは、This Place社の買収の結果、2017年4月から提供を開始したサービスで、顧客企業のブランディング戦略のコンサルティング、ウェブやモバイルアプリのデザインに関するコンサルティング、開発支援を提供するサービスです。
教育サービスは、当社が当社製品の研修を提供するサービスです。

(2)当社の主要なソフトウェア製品
① 「ASTERIA」(アステリア)
当社の主力ソフトウェア製品「ASTERIA」は、XML技術を基盤として当社が独自に設計・開発を行った企業向けデータ連携用ミドルウェア製品で、汎用のデータ連携機能をパッケージで提供することにより企業内外に存在するシステム間の連携を簡単・迅速に実現することを目指した製品です。
企業内システムの導入が部門ごとに進められた結果、企業内に様々な通信プロトコル※、データ形式が混在しているケースが見られます。「ASTERIA」は、企業内システムを連携させる際に、システム間を全て1対1で個別に接続するのではなく、「ASTERIA」にあらかじめ用意された多様なデータ形式、通信手順形式、業務システムへの対応によって最小限の接続数で、拡張性の高い柔軟なシステム連携を迅速かつ効率的に行う機能を有しております。
「ASTERIA」は、システムの仕様や業務フローなどが多様な複数企業間における、多種多様な情報をやりとりするために必要な通信プロトコルや認証などの機能を装備し、企業間での発注処理などにおいて円滑なシステム連携を行う機能を有しております。
「ASTERIA」は近年普及が進んでいる各種クラウドサービスとの連携が可能です。Amazon Web ServicesやMicrosoft Azureで提供される基本的なクラウドサービスに加え、SalesforceやKintoneなどクラウド上のアプリケーションサービスとデータ連携する機能を有しております。

ASTERIAが提供する多種多様なデータ形式、通信手順、業務システムへの対応を図示すると以下のとおりとなります。
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ASTERIAは、企業間のシステムと連携するために各種BtoB※通信手順や、従来から使われているEDI※フォーマットなどをサポートしております。また企業内においては、基幹システムをつかさどるメインフレーム※やERP※との連携、CRM※やBI※などの部門システムとの連携を行う機能を有しております。さらに、ビジネス現場の標準ユーザーインターフェイス※として使用されているワークフローや表計算ソフトなどとの連携を行う機能も有しております。近年はオンプレミス(設置型)に加え、クラウドによる多様なサービスやアプリケーションとのデータ連携を実現するために、アダプター開発支援プログラムを開始するとともに、米国CData Software,Inc.と共同出資で「CData Software Japan合同会社」を設立いたしました。
「ASTERIA」の特長は、以下のとおりです。
・ Velocity(速力):システム連携においては、事業計画や接続先の都合によって頻繁に変わるデータ形式や通信手順などへの迅速な適応が求められますが、当社独自開発の「グラフィカル・ランゲージ※」(注1:アイコン※などのグラフィックのみでシステムを開発する手法)により、Java※やC言語※などによるコーディング※作業が不要なため、頻繁に発生する要件の変更や接続先の変化に対して迅速に適応する機能を有しております。
・ Versatility(多様性):旧来のホストコンピュータとの連携から最新のインターネット技術までサポートし、また企業情報システムで普及しているデータベースパッケージやERPパッケージとの接続もカバーすることで、幅広い接続ニーズに標準で適応する機能を有しております。ベンダー非依存、OS非依存、言語非依存というXMLの特長が、「ASTERIA」の多様性を支えており、従来から存在する企業内データ仕様だけでなく、各種業界の標準XML仕様などを取り扱う機能も有しております。
・ Visibility(可視性):データ処理手順がアイコンを使用することにより可視化されるため、開発した本人でなくてもその内容や構造を容易に理解することが可能です。そのため、ソフトウェア技術者個人への依存度が低減されることで、システム改変時の工数の低減、コストの低下及び不具合発生率の低下を図ることができます。さらに、データ処理手順が可視化され、誰の目にも明らかになることで不正な処理や誤った処理に対して抑止力が働くため、内部統制の強化に適応する機能を有しております。
・ Robustness(堅牢性):「ASTERIA」は、ミッションクリティカル※な用途にも使用できるように、高負荷環境においてもデータ量が増大しがちなXMLデータを安全確実に処理するための機能を有しており、大手通信社における全国への報道配信システム、大手ネット銀行における24時間リアルタイム決済システム、公営競技における一時期に処理が集中するようなシステムなどにも使用されております。
(注1)グラフィカル・ランゲージによる開発手法
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テキスト型言語※を使用した従来型のシステム開発手法は、要件定義、設計、開発が一方通行(通例「ウォーターフォール型開発」と呼ばれる)であるため、システムに変更が生じた場合の工数が大きくかさみ変更が頻繁に発生するようなシステム構築には向いていません。一方で、「ASTERIA」はアイコンを中心とした「グラフィカル・ランゲージ」を用いることによりコーディングを必要としないため、わかりやすく、システムの属人化を排することが可能です。

「ASTERIA」には以下の2種類のラインアップが存在します。
製品名ラインアップによる違い
ASTERIA WARP
(アステリア ワープ)
シリーズの中核となる製品で、データ連携を行なうために、あらかじめ用意された機能のアイコンを自由に並べて処理手順を記述する「フロー」(注2)機能と、シンプルなデータ連携を行なう「パイプライン」(注3)機能を有している。
ASTERIA WARP Core
(アステリア ワープ コア)
ASTERIA WARPの使い勝手をそのままに、中小規模システムやクラウド連携などに特化した製品で、2016年10月より出荷を開始した。月額課金のサブスクリプションサービスのみにより提供される。

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② 「Handbook」(ハンドブック)
「Handbook」は、組織で発生する多種多様な情報を、スマートデバイス(スマートフォンやタブレット端末※をはじめとするキーボードが無く、持ち運びが出来るコンピュータ)に対してセキュリティを保ちながら制作・登録・配信・共有することを可能にするサービスです。スマートデバイス上にダウンロードして使う「アプリ」と、クラウド上で提供される編集・管理ツールのハイブリッドな構成となっています。
対象ユーザーは、企業や教育機関で、サービスとして提供されるため契約した時点から直ぐに利用を始めることができます。
「Handbook」は、スマートフォンが組織に普及する前の2009年6月から提供を開始しました。現在提供中の第4世代「Handbook 5」は、1,000社を超える導入組織からのフィードバックを反映し完成度の高い製品となっているほか、「3つのS」によって企業や教育機関での利用に適した特長を有しています。
・ Smart(スマート):「Handbook」は、アシスタントの人から高齢の方まで簡単に使用することができる、スマートな使い勝手を提供します。IDの切り替えや、PDFの編集、壁紙の設定などユーザーから寄せられた数々の使い勝手の向上のリクエストにも対応しています。
・ Simple(シンプル):「Handbook」で配信する情報を編集・管理する「Handbook Studio」は、分かりやすくシンプルなユーザーインターフェイスを提供し、情報の編集・管理の効率を向上させます。さらに、DropBoxなど外部のクラウドサービスとの連携も備え、編集・管理の手間を大幅に削減しました。
・ Secure(セキュア):「Handbook」は、企業や教育機関で必要とされる高度なセキュリティを持っています。IDパスワードによるアクセス、データの暗号化はもとより、アカウントの管理により人単位や部門単位で閲覧できる情報を制限する機能や、端末のハードウェアによりアクセスを制限する機能なども有しています。

③ 「Platio」(プラティオ)
「Platio」は、現場業務用のモバイルアプリを手軽に開発することができるサービスです。モバイルデバイスで得られる位置情報、カメラ、ビデオの情報に加え、IoT※機器のセンサーデータ、そして手入力の情報などをまとめて入力する機能を有しています。アプリで入力した情報は自動的に生成されたクラウド上のデータベースに送信され、現場の情報の中央管理を手軽に実現することが可能です。クラウドに集まった情報をエクセルやCSV形式で出力したり、API※によって様々なシステムと連携する機能も有しています。
「Platio」は、アプリを開発するクラウドサービス「Platio Studio」と、アプリを配布実行する「Platioアプリ」で構成されています。「Platio Studio」は、豊富なテンプレートと柔軟なカスタマイズ機能を備えており、業務現場に適したモバイルアプリを開発できます。
「Platio」は、2017年2月から提供を開始しました。2018年3月31日現在では、iOS版(iPhone、iPad用)を提供していますが、将来的には他のモバイル環境への展開を予定しています。

④ 「Gravio」(グラヴィオ)
「Gravio」は、オフィス、ビル、店舗などでのIoTソリューションにおける、効率的なデータ収集と活用をシンプルに実現するために開発したエッジコンピューティング用ミドルウェアです。世界中のあらゆる現場で幅広く普及しているWindows上でも動作することで、既存のPC運用における知見や情報リソースを最大限に活かしながら、先進のIoTソリューションを手軽に実現します。
「Gravio」は以下の6つの特長を有しています。
1:センサーデータ処理。IoT機器からのデータ加工・連携を一元的にエッジで処理可能。
2:各種デバイスの制御が可能。IoT機器に対する作動制御(命令発行)が可能。
3:COMポートも対応。RS-232CからEnOceanまで多用な通信手順でIoT機器と接続可能。
4:ノンプログラミング。直感的かつ流麗なインターフェースにより高い操作性を提供。
5:レイアウトビュー。エリア内に設置されたIoT機器の状態を画面上で俯瞰することが可能。
6:Windows10で動作。運用、管理、保守が容易でかつ高いセキュリティを実現。
「Gravio」は、2017年6月から提供を開始しました。2018年3月31日現在では、Windows版を提供していますが、将来的には他のOS環境への展開を予定しています。
(事業系統図)
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(注1)「ASTERIAパートナー」の中でも「ASTERIAマスターパートナー」(ASTERIA販売の中核となるシステムインテグレータであり、ASTERIA技術者を擁し、ASTERIAを用いたシステム構築と販売を行う。当社から直接ASTERIAを仕入れることができる1次代理店である。2018年3月31日現在27社。)が「ASTERIA」の商流を担っております。
(注2)「Handbookパートナー」は、「Handbookトータルパートナー」、「Handbookセールスパートナー」の2種類で構成されており、2018年3月31日現在合計36社です。
(注3)連結子会社Infoteria Hong Kong Limitedにて行っていたソフトウェアの研究・開発・販売・サポート・運用が2018年3月31日現在では、Infoteria Pte. Ltd.にて行っております。

〔用語解説〕
ここに示す用語解説は、文中で※印で示す用語の本書内での意味を説明するものであり、必ずしも一般的な用法用例を包含するとは限りません。(アルファベット、50音順)
用語解説・定義
APIApplication Programming Interfaceの略。ソフトウェア機能の一部を公開して、他のソフトウェアからその機能を共有するために使用するインターフェースの仕様。結果としてソフトウェア同士の連携が可能となる。
BIBusiness Intelligenceの略。様々な企業内情報システムによって蓄積される膨大なデータを、収集・分析・加工して、企業の意思決定に活用すること又はそのためのソフトウェア。
BtoB
(ビー・ツー・ビー)
Business to Businessの略。元来は企業間商取引全体を指すが、特に「BtoB」と略され
た場合には、インターネットを使用した企業間電子商取引やそのためのソフトウェアの
カテゴリを示すことが多い。
CRMCustomer Relationship Managementの略。情報システムを活用して、顧客と企業の個別の関係・ニーズなどを詳細に蓄積・管理することによって、顧客の利便性と満足度を高め、企業が顧客と良好な関係を築き維持すること又はそのためのソフトウェア。
C言語世界的に広く普及しているコンピュータプログラミング言語の一つ。ISO(国際標準化機構)やJIS(日本工業規格)でも標準として採用されている。1972年にBrian Kernighan氏とDennis Ritchie氏によって開発された。
EDIElectronic Data Interchangeの略。企業間の商取引を電子的に実現する仕組みで、受発注や見積、決済、出入荷などのデータを、あらかじめ標準化した形式に従って、専用線やVAN※などのネットワークを通じて送受信すること。
ERPEnterprise Resource Planningの略。企業内の資源(Resource)を全体統合的に管理することで経営の全体最適を求めるソフトウェア。代表的なものに独SAP社の「SAP R/3」がある。
HTMLHyper Text Markup Languageの略。ブラウザで表示するWebページを記述するための標準のデータ形式。W3C※を設立したTim Berners-Lee氏によって1990年に開発された。
HTTPHyper Text Transfer Protocolの略。HTML※をインターネット上で伝送するために開発された通信プロトコル。現在では、HTMLに限らずさまざまなデータ形式を伝送するプロトコルとして使用されている。現W3CのディレクターであるTim Berners-Lee氏によって1990年に開発された。
IoT〔Internet of Things〕あらゆる「モノ」がインターネットに接続される仕組み。
Java
(ジャバ)
世界的に広く普及しているコンピュータプログラミング言語の一つ。米Sun Microsystemsによって1995年に開発された。
OSOperating Systemの略。日本語では「基本ソフトウェア」とも呼ばれ、キーボード入力
や画面出力といった入出力機能やディスクやメモリの管理など、多くのソフトウェアで
共通して利用される基本的な機能を提供し、コンピュータシステム全体を管理するソフ
トウェア。代表的なものに米Microsoft社の「Windows」、米Apple社の「Mac OS」、オ
ープンソースソフトウェア※の「Linux」などがある。
SaaS〔Software As A Service〕ソフトウェアを顧客に渡さず、ソフトウェアベンダーが管理するインターネット上のサーバーに設置してサービスとして提供する形態。
VANValue Added Networkの略。大容量のデータ通信用回線を保有する通信事業者が、その一部をプロトコル変換やパケット交換などの付加価値を付けて一般の企業に提供するサービス。
W3CWorld Wide Web Consortiumの略。HTMLやXMLなどインターネット技術の標準化を行っている組織。


用語解説・定義
XMLeXtensible Markup Languageの略。1998年2月にW3Cで勧告された標準データ仕様。データにタグ付けをすることで、データ自身に意味づけを記述できるため、コンピュータと人間の双方がその内容を理解することができる。特定のOS、アプリケーション、ベンダーなどに非依存であることが特徴。現在では企業間電子商取引からブログ※まで広く普及している。
アイコン〔Icon〕コンピュータで、ファイルの内容やプログラムの機能などを絵文字にしてディスプレー上に表示したもの。
アセンブラ〔Assembler〕コンピュータが直接実行できる命令と1対1に対応したプログラミング言語で書かれたソースコード※を、コンピュータが直接実行できる命令に変換するソフトウェア。
オープンソース
ソフトウェア
〔Open Source Software〕OSSと略されることもある。ソースコードが広く一般に開示され、多くのエンジニアのボランティアで開発されているソフトウェア又はその仕組み。無償で提供されることが多い。
クライアント〔Client〕ビジネス現場の人間が直接操作するコンピュータで、特にサーバー※に繋がって機能する端末を指す。「パソコン」と呼ぶこともある。
クラウド〔Cloud〕企業が、ハードウェアやソフトウェアの資産を自前で持たずにインターネット上に存在するハードウェアやソフトウェアを必要に応じて利用する形態。
グラフィカル・ランゲージ〔Graphical Language〕アイコンを並べ繋いでシステムを構築する開発手法。Javaや
C言語などのように文字のみでソースコードを書くのではなくグラフィックを使ってプ
ログラムを書く。
コーディング〔Coding〕アセンブラ※、C言語、Javaなど文字を使用したソフトウェア開発作業の総称。
サーバー〔Server〕情報システムにおいて、クライアント※に対し、データや機能を提供するコンピュータ。
システムインテグレータ〔Systems Integrator〕さまざまなソフトウェアやハードウェアを組み合わせて特定顧客向けにシステム構築を行う企業。
スマートフォン〔Smart Phone〕電話通信機能を持たせた高性能モバイル・コンピュータ。
スマートデバイス〔Smart Device〕スマートフォンをはじめ、タブレット型コンピュータなど、キーボードを持たない高性能モバイル・コンピュータ。必ずしも電話機能を持つ必要はない。
ソースコード〔Source Code〕人間が理解できるプログラミング言語を用いて書かれたソフトウェアの設計書。通常は、プログラミングの言語仕様と、その言語仕様に沿って書かれたソースコードをコンピュータが直接実行可能な形式にする変換ソフトウェアを含む。
タブレット端末〔Tablet-type device〕触れて操作できる液晶画面でほとんどの操作が可能な、雑誌大の広さの軽量コンピュータ。
テキスト型言語アセンブラ、C言語、Javaなどのように、文字のみでプログラムを記述するコンピュータ言語。
ブログ〔Blog〕インターネット上で特定の人が日記や論評などを一定の頻度で公開しているWebサイト。一般的にブログ用ソフトウェアやブログサービスを使用して書かれたものを言い、HTMLだけでなくXMLによるデータ配信や、トラックバックと呼ばれる自動リンク機能を特徴とする。
ブロックチェーン〔Blockchain〕暗号を活用したデータ保管技術で、全てのデータを連鎖させて記録する特長をもつ。フィンテック(金融IT革命)の中核技術として注目を集めている。
プロトコル〔Protocol〕ネットワークを介してコンピュータ同士が通信を行うために、あらかじめ相互に合意した通信手順。


用語解説・定義
ミッションクリティカル〔Mission Critical〕極めて重要な任務のこと。例えば、企業において金銭にまつわるシステムや機密性の高いデータ処理で問題が発生すると巨額の損失が発生したり、企業信用が失墜したりすることがある。このような業務を行うためのシステムには、極めて高い信頼性や耐久性が求められ、このような性能・性質をミッションクリティカルと呼ぶ。
ミドルウェア〔Middleware〕中間に入るソフトウェア。例えば、基幹システムとユーザーシステムの間に入るソフトウェアや、複数の業務システム間に入るソフトウェアのことを指す。
メインフレーム〔Mainframe〕汎用の大型コンピュータで極めて高い信頼性と性能を実現する機構を備えたもの。電源、CPU、記憶装置を始めとする構成要素の多くが多重化されており、また耐障害性の向上が図られている。独自のOSで稼動していることが多い。
ユーザーインターフェイス〔User Interface〕アプリケーションソフトウェアを人間が操作する方法。同じ機能でもユーザーインターフェイスが違うだけで操作性や効率が大きく異なることがある。


沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05699] S100DCF4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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