有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100E65B
テックファームホールディングス株式会社 連結経営指標等 (2018年6月期)
回次 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | 第27期 | |
決算年月 | 2014年7月 | 2015年6月 | 2016年6月 | 2017年6月 | 2018年6月 | |
売上高 | (千円) | 3,498,670 | 3,957,640 | 4,654,677 | 4,668,513 | 5,822,184 |
経常利益 | (千円) | 130,828 | 26,845 | 18,924 | 161,932 | 552,334 |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △8,327 | △35,954 | △74,469 | 26,173 | 232,951 |
包括利益 | (千円) | △10,203 | △3,487 | △87,243 | 59,667 | 252,626 |
純資産額 | (千円) | 1,576,581 | 2,266,604 | 2,117,347 | 3,897,458 | 4,127,902 |
総資産額 | (千円) | 2,245,086 | 3,783,233 | 3,881,410 | 5,149,475 | 5,570,940 |
1株当たり純資産額 | (円) | 260.03 | 347.70 | 323.18 | 517.01 | 544.80 |
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) | (円) | △1.39 | △5.90 | △11.65 | 3.73 | 31.50 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | 3.69 | 31.18 |
自己資本比率 | (%) | 69.7 | 58.6 | 53.2 | 74.2 | 72.3 |
自己資本利益率 | (%) | - | - | - | 0.9 | 5.9 |
株価収益率 | (倍) | - | - | - | 304.7 | 47.8 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 48,672 | 19,338 | 67,929 | △55,554 | 770,432 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △245,142 | △532,592 | △193,765 | △428,698 | △395,579 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 114,064 | 622,137 | 245,900 | 1,466,554 | △124,394 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 925,580 | 1,057,868 | 1,165,836 | 2,151,240 | 2,400,774 |
従業員数 | (名) | 195 | 260 | 298 | 267 | 279 |
(外、平均臨時雇用者数) | (32) | (-) | (-) | (-) | (-) |
2 自己資本利益率の算定における自己資本については、期末自己資本を使用しております。
3 第23期及び第24期並びに第25期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4 第23期及び第24期並びに第25期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。
5 2013年8月1日付で1株につき100株の株式分割を行い、また、2014年4月1日付で1株につき2株の株式分割を行っております。第23期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純損失を算定しております。
6 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。なお、第24期、第25期、第26期及び第27期の臨時従業員の年間平均雇用人員については、臨時従業員数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
7 第24期は、決算期変更により2014年8月1日から2015年6月30日までの11ヶ月間となっております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05742] S100E65B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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