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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L02E (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社JMC 提出会社の経営指標等 (2020年12月期)


メニュー沿革

回次第25期第26期第27期第28期第29期
決算年月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月2020年12月
売上高(千円)1,477,7601,629,6892,582,5502,809,0542,458,957
経常利益又は経常損失(△)(千円)172,37428,736338,266264,087△206,787
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)119,85915,906214,661164,396△173,204
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)757,592758,092767,092780,244782,671
発行済株式総数(株)2,600,0002,604,0002,622,0005,282,1005,291,400
純資産額(千円)1,814,3451,831,1672,063,8292,254,2472,085,861
総資産額(千円)2,471,3222,455,2803,313,3073,682,2353,784,063
1株当たり純資産額(円)348.91351.61393.57426.79394.22
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)37.863.0641.1531.22△32.75
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)34.942.9038.3929.44-
自己資本比率(%)73.474.662.361.255.1
自己資本利益率(%)9.50.911.07.6-
株価収益率(倍)19.9163.835.235.8-
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)179,523△107,967575,071301,748△28,803
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△228,666△555,155△209,879△1,318,958△249,339
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)950,486△88,812176,757308,539201,675
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,217,196465,2601,007,210298,540222,072
従業員数(人)8291103134140
(外、平均臨時雇用者数)(2)(5)(9)(20)(16)
株主総利回り(%)-66.3191.9147.9101.3
(比較指標:TOPIX(配当無))(%)(-)(119.7)(98.4)(113.4)(118.8)
最高株価(円)1,8953,2401,5432,2091,304
(4,980)
最低株価(円)1,2529801,4281,045460
(969)

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4.当社は、2016年8月12日付で株式1株につき400株の株式分割を行っており、2019年1月1日付で株式1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第25期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5.第29期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
6.第29期の自己資本利益率については、当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
7.第29期の株価収益率については、当期純損失が計上されているため、記載しておりません。
8.従業員数は就業人員であり、平均臨時雇用者数(アルバイト、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
9.第25期の株主総利回り及び比較指標については、当社は2016年11月29日をもって東京証券取引所(マザーズ)に株式を上場いたしましたので、記載しておりません。
10.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(マザーズ)におけるものであります。
11.当社は、2019年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第27期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、( )内に株式分割前の最高株価及び最低株価を記載しております。
12.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第28期の期首から適用しており、第27期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E32770] S100L02E)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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