有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D945
ニッポン高度紙工業株式会社 研究開発活動 (2018年3月期)
当社グループは、ユーザー・メーカーの技術動向に対応し、各ユーザーとの情報交換・技術交流を密接におこなっており、ニーズに適合した製品の改良・新製品の開発に取り組み、さらに今後の技術発展動向とニーズを先取りしていく技術開発を重視し、研究開発活動をすすめております。
当社グループの研究開発活動は、当社のセパレータ事業および全社でおこなっており、当連結会計年度の研究開発費は452,706千円であります。
当連結会計年度における主な研究開発分野および成果は次のとおりであります。
セパレータ事業
(コンデンサ用セパレータ)
アルミ電解コンデンサの小型大容量化・高温長寿命化・高周波低インピーダンス化・耐リップル性を改善するセパレータの開発をおこなっております。
また、当社製品の品質に適合した原料パルプおよび新素材の試験研究に継続的に取り組んでおります。
当連結会計年度においても、省エネ家電や太陽光発電・風力発電等のインバータ用途等に向け、高耐圧で電気特性に優れた中高圧コンデンサ用セパレータの開発を進めました。また、自動車のエレクトロニクス化の進展に応えるため、耐ショート性能に優れた信頼性の高い低圧コンデンサ用セパレータの開発を進めるとともに、環境に配慮した高性能の導電性高分子固体コンデンサ用セパレータの開発を進めました。
(電池用セパレータ)
自動車の減速エネルギー回生システムなどのエコカー用途や太陽光発電・風力発電等の環境・エネルギー分野の拡大に対応するため、より高性能・高品質の電池用セパレータの開発をおこなっております。
当連結会計年度においても、電気二重層キャパシタ用セパレータのラインナップ拡充やリチウムイオン電池用セパレータの更なる薄型化をはかるなどユーザーニーズへの細やかな対応を進めました。
当連結会計年度のセパレータ事業の研究開発費は318,996千円であります。
全社
当社が開発しました「無機/有機ナノハイブリッド膜」の用途開発等をおこなっております。
当連結会計年度においても、燃料電池用電解質膜および触媒膜の実用化に向けた開発および改良を進めました。
当連結会計年度の全社の研究開発費は133,709千円であります。
当社グループの研究開発活動は、当社のセパレータ事業および全社でおこなっており、当連結会計年度の研究開発費は452,706千円であります。
当連結会計年度における主な研究開発分野および成果は次のとおりであります。
セパレータ事業
(コンデンサ用セパレータ)
アルミ電解コンデンサの小型大容量化・高温長寿命化・高周波低インピーダンス化・耐リップル性を改善するセパレータの開発をおこなっております。
また、当社製品の品質に適合した原料パルプおよび新素材の試験研究に継続的に取り組んでおります。
当連結会計年度においても、省エネ家電や太陽光発電・風力発電等のインバータ用途等に向け、高耐圧で電気特性に優れた中高圧コンデンサ用セパレータの開発を進めました。また、自動車のエレクトロニクス化の進展に応えるため、耐ショート性能に優れた信頼性の高い低圧コンデンサ用セパレータの開発を進めるとともに、環境に配慮した高性能の導電性高分子固体コンデンサ用セパレータの開発を進めました。
(電池用セパレータ)
自動車の減速エネルギー回生システムなどのエコカー用途や太陽光発電・風力発電等の環境・エネルギー分野の拡大に対応するため、より高性能・高品質の電池用セパレータの開発をおこなっております。
当連結会計年度においても、電気二重層キャパシタ用セパレータのラインナップ拡充やリチウムイオン電池用セパレータの更なる薄型化をはかるなどユーザーニーズへの細やかな対応を進めました。
当連結会計年度のセパレータ事業の研究開発費は318,996千円であります。
全社
当社が開発しました「無機/有機ナノハイブリッド膜」の用途開発等をおこなっております。
当連結会計年度においても、燃料電池用電解質膜および触媒膜の実用化に向けた開発および改良を進めました。
当連結会計年度の全社の研究開発費は133,709千円であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00685] S100D945)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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