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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100CNNW

有価証券報告書抜粋 光ビジネスフォーム株式会社 役員の状況 (2017年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
――林 陽 一1952年12月26日生1976年4月当社入社(注)260
1984年4月目黒営業所長
1994年8月営業本部長代行
1995年3月取締役営業本部長
2001年3月常務取締役営業本部長
2003年3月代表取締役副社長
2005年3月代表取締役社長(現任)
専務取締役製造本部統括

DPP本部統括
坂 下 正 已1955年9月10日生1979年4月当社入社(注)275
1984年4月多摩営業所長
1993年2月新宿営業所長
1997年3月取締役新宿営業所長
1998年11月取締役新宿営業所長
兼長野県営業所長
2001年3月取締役営業副本部長
兼新宿営業所長
2008年3月常務取締役営業本部長
2014年7月常務取締役営業本部長
兼DPP本部統括品質管理担当
2017年4月専務取締役製造本部統括
兼DPP本部統括(現任)
常務取締役営業本部長松 本 康 宏1961年3月24日生1984年4月当社入社(注)210
2008年3月新宿営業所長
2012年4月執行役員新宿営業所長
2013年3月取締役営業副本部長
兼新宿営業所長
2017年4月常務取締役営業本部長
兼新宿営業所長
2017年7月常務取締役営業本部長(現任)
取締役総務部長大 宮 健1961年1月31日生2009年4月みずほ信託銀行㈱コンプライアンス統括部長(注)23
2013年3月㈱みずほ銀行より当社へ出向 執行役員総務部長
2014年4月当社入社 執行役員総務部長
2015年3月取締役総務部長(現任)
監査役常勤今 井 公 富1948年5月19日生1996年4月㈱富士銀行南浦和支店支店長(注)3-
1998年5月同行人事部生涯設計開発室部長代理
2001年1月富士トータルサービス㈱取締役人事部長
2004年3月みずほヒューマンサービス㈱所長
2008年3月当社監査役(現任)
監査役山 内 政 幸1948年9月1日生1991年5月㈱富士銀行中井支店長(注)417
1997年11月同行人事部副部長教育研修室長
1999年5月同行プライベートバンキング部長
2002年8月㈱みずほ銀行より当社へ出向理事
2004年3月常務取締役総務・法務部長
2007年3月専務取締役総務・法務部長
2013年3月当社理事
2013年12月㈱ユーグレナ監査役
2014年3月当社監査役(現任)
監査役岩 永 清 範1952年12月28日生2010年6月日通商事㈱東京支店営業担当執行役員(注)5-
2012年6月同社取締役常務執行役員リース部門担当
2014年6月同社取締役専務執行役員営業統括
2016年6月同社退職
2017年3月当社監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役倉 本 勤 也1957年12月29日生2006年4月大和証券エスエムビーシー㈱引受審査部長(注)4-
2009年4月同社投資銀行企画部長
2010年1月大和証券キャピタル・マーケッツ㈱グローバル・インベストメント・バンキング企画部長
2010年10月㈱大和証券グループ本社経営企画部付部長
2013年6月大和企業投資㈱監査役(現任)
兼大和証券エスエムビーシープリンシパル・インベストメンツ㈱監査役(現任)
兼大和PIパートナーズ㈱監査役(現任)
2016年2月東京短資㈱監査役
2018年3月当社監査役(現任)
166
(注)1 監査役今井公富、岩永清範、倉本勤也氏は社外監査役であります。
2 任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 任期は、2015年12月期に係る定時株主総会終結の時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2017年12月期に係る定時株主総会終結の時から2021年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2016年12月期に係る定時株主総会終結の時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00708] S100CNNW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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