有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DGED
株式会社光陽社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | 第69期 | 第70期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (千円) | 3,768,347 | 3,751,151 | 4,189,149 | 4,315,545 | 4,299,465 |
経常利益 | (千円) | 58,394 | 190,242 | 90,688 | 143,317 | 176,487 |
当期純利益 | (千円) | 376,514 | 165,310 | 45,402 | 932,324 | 459,724 |
持分法を適用した場合の投資利益 | (千円) | - | - | - | - | - |
資本金 | (千円) | 1,928,959 | 1,928,959 | 1,928,959 | 1,928,959 | 100,000 |
発行済株式総数 | (株) | 13,392,000 | 13,392,000 | 13,392,000 | 13,392,000 | 1,400,100 |
純資産額 | (千円) | 860,584 | 1,026,124 | 1,071,031 | 2,003,503 | 2,565,942 |
総資産額 | (千円) | 2,416,965 | 3,175,527 | 3,413,068 | 4,428,558 | 4,489,065 |
1株当たり純資産額 | (円) | 658.73 | 785.59 | 820.19 | 1,534.47 | 1,878.04 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(うち1株当たり中間配当額) | (円) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) |
1株当たり当期純利益 | (円) | 288.14 | 126.55 | 34.76 | 714.02 | 342.26 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 35.6 | 32.3 | 31.4 | 45.2 | 57.2 |
自己資本利益率 | (%) | 54.7 | 17.5 | 4.3 | 60.6 | 20.1 |
株価収益率 | (倍) | 2.9 | 12.6 | 28.5 | 2.5 | 4.7 |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | - | 236,973 | 37,249 | 515,935 | 192,335 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | - | △750,699 | △621,140 | 918,043 | 16,921 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | - | 498,420 | 207,983 | △397,687 | △108,967 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | - | 869,424 | 493,509 | 1,529,798 | 1,630,085 |
従業員数 | (人) | 163 | 172 | 179 | 181 | 178 |
[外、平均臨時雇用者数] | [36] | [30] | [29] | [28] | [37] |
2 持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 キャッシュ・フローに係る各指標については、第66期はキャッシュ・フロー計算書を作成していないため記載しておりません。
5 2017年10月1日付で10株を1株とする株式併合を実施しており、第66期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00711] S100DGED)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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