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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DBLC

有価証券報告書抜粋 SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ株式会社 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性6名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-速 水 浩 二1967年1月9日生
1989年4月株式会社協和銀行(現りそな銀行)入社
1993年12月当社入社
1995年4月当社ゲーム開発局長就任
1995年6月当社取締役就任
1996年4月当社代表取締役社長就任(現任)
2000年3月株式会社ガイアックス取締役就任(現任)
2001年11月株式会社翔泳社人材センター(現SEプラス)
取締役就任
2002年10月800TeleServices Holding Limited 取締役
就任(現任)
2006年10月SEモバイル・アンド・オンライン株式会社
代表取締役社長就任(現任)
2011年4月SEインベストメント株式会社代表取締役社長
就任(現任)
(注)22,510,400
取締役
副社長
-佐々木 幹 夫1959年10月28日生
1985年4月株式会社平沢コミュニケーションズ入社
1988年6月当社入社
1994年6月当社取締役コミュニケーションデザイン局長
就任
1997年4月当社取締役出版局長就任
1999年6月当社取締役副社長就任(現任)
2001年11月株式会社翔泳社人材センター(現SEプラス)
代表取締役社長就任
2006年10月株式会社翔泳社代表取締役社長就任(現任)
2010年7月株式会社翔泳社アカデミー代表取締役社長
就任(現任)
(注)2590,600
取締役
副社長
-篠 﨑 晃 一1955年2月24日生
1978年4月有限会社向井周太郎デザイン研究所入社
1980年2月株式会社平沢コミュニケーションズ入社
1986年10月株式会社アーツ入社
1987年4月同社取締役就任
1988年7月当社入社
1989年5月当社取締役就任
1990年4月武蔵野美術大学非常勤講師(現任)
1993年4月当社取締役副社長就任(現任)
1997年4月当社取締役副社長コミュニケーション
デザイン局長就任
2001年11月株式会社翔泳社人材センター(現SEプラス)
取締役就任
2006年10月株式会社SEデザイン代表取締役社長就任
(現任)
(注)2691,800




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
-佐 多 俊 一1969年8月2日生
1992年4月株式会社住友銀行(現三井住友銀行)入社
1997年2月当社入社
1998年1月当社常勤監査役就任
1999年6月当社取締役管理部長就任
2000年4月当社取締役ソフトウェアソリューション局長
就任
2002年9月当社退社
2003年4月株式会社コンポーネントソース代表取締役
社長就任(現任)
2006年6月当社取締役就任
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)33,400
取締役
(監査等委員)
-飯 塚 孝 徳1966年6月1日生
1996年3月原田・尾崎・服部法律事務所
(現尾崎法律事務所)入所
1998年6月当社監査役就任
2009年4月飯塚総合法律事務所入所(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)333,100
取締役
(監査等委員)
-廣 岡 穣1971年7月8日生
1997年10月中央監査法人(中央青山監査法人、みすず監査法人に名称変更の後、2007年7月解散)入所
2001年5月公認会計士登録
2007年8月新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)
入所
2009年1月廣岡公認会計士事務所を開業し代表に就任
(現任)
2015年1月株式会社廣岡事務所を開業し代表取締役に就任(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)30
3,829,300

(注) 1 飯塚孝徳及び廣岡穣は、社外取締役であります。
2 監査等委員を除く取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査等委員である取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から2020年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 佐多俊一、委員 飯塚孝徳、廣岡 穣

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00728] S100DBLC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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