有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DAVV
住友精化株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性15名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 社長執行役員 | - | 小 川 育 三 | 1957年 2月5日 |
| ※1 | 6 | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 常務執行役員 | 技術室長 兼 エンジニアリング室長 | 重 田 裕 基 | 1960年 12月4日 |
| ※1 | 3 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 村 瀬 繁 樹 | 1953年 12月29日 |
| ※1 | 5 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 白 井 秀 樹 | 1954年 6月13日 |
| ※1 | 5 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 総務人事室長 | 濱 谷 和 弘 | 1959年 3月7日 |
| ※1 | 4 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 村 越 傑 | 1958年 12月28日 |
| ※1 | 3 | ||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | - | 桝 本 弘 信 | 1961年 9月1日 |
| ※1 | 2 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 経理企画室長 | 町 田 研一郎 | 1963年 1月29日 |
| 2 | |||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 新 沼 宏 | 1958年 3月5日 |
| ※1 | - | ||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 勝 木 保 美 | 1947年 11月29日 |
| ※1 | - | ||||||||||||||||||||||
取締役 | - | 川 崎 全 司 | 1949年 7月21日 |
| ※1 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | ||||||||||||||
監査役 (常勤) | - | 道 籏 守 | 1959年 3月28日 |
| ※2 | 3 | ||||||||||||||
監査役 | - | 長 松 謙 哉 | 1951年 11月5日 |
| ※2 | - | ||||||||||||||
監査役 | - | 水 戸 信 彰 | 1960年 8月4日 |
| ※2 | - | ||||||||||||||
監査役 | - | 三 浦 州 夫 | 1953年 2月13日 |
| ※3 | - | ||||||||||||||
計 | 34 |
(注)1 住友化学工業株式会社は、2004年10月1日付けで住友化学株式会社に商号変更されている。
2 取締役新沼宏、勝木保美および川崎全司の各氏は、社外取締役である。
3 監査役長松謙哉、水戸信彰および三浦州夫の各氏は、社外監査役である。
4 当社では、会社基本方針の策定および戦略の決定、ならびに業務執行の監督機能を有する取締役と業務執行に専念する執行役員を分離することで、コーポレート・ガバナンス体制を強化し、併せて効率的な経営の実現と競争力の強化をはかるため、執行役員制度を導入している。
執行役員は14名で、上記記載の取締役 小川育三、重田裕基、村瀬繁樹、白井秀樹、濱谷和弘、村越 傑、桝本弘信、町田研一郎の8名の他に、執行役員 林 俊夫、宮本哲也、東矢健宏、山本正人、山口聖、上村和久の6名で構成されている。
5 ※1 2018年6月27日開催の第105回定時株主総会の終結の時から1年間
6 ※2 2016年6月28日開催の第104回定時株主総会の終結の時から4年間
7 ※3 2018年6月27日開催の第105回定時株主総会の終結の時から4年間
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00755] S100DAVV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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