有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DI0L
石原産業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||
代表取締役 取締役社長 社長執行役員 コンプライアンス統括役員(CCO) | 田 中 健 一 | 1954年1月18日生 |
| ※2 | 13 | |||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 経営企画管理・法務管掌 | 新 道 義 | 1951年8月15日生 |
| ※2 | 14 | ||||||||||||||||||
取締役 専務執行役員 | 有機化学事業 管掌 兼バイオサイエンス営業本部長 | 本 多 千 元 | 1953年11月5日生 |
| ※2 | 10 | ||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 経営企画管理本部長 | 松 江 輝 明 | 1955年12月26日生 |
| ※1 | 7 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 四日市工場長 | 加 藤 智 洋 | 1956年1月14日生 |
| ※1 | 6 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | バイオサイエンス営業本部副本部長兼アニマルヘルス事業本部長 | 吉 田 潔 充 | 1958年5月19日生 |
| ※2 | 5 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 米 村 紀 幸 | 1940年11月16日生 |
| ※1 | 2 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 勝 又 宏 | 1952年4月1日生 |
| ※1 | 0 | |||||||||||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 加 藤 泰 三 | 1955年5月24日生 |
| ※3 | 7 | |||||||||||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 秋 國 仁 孝 | 1953年9月21日生 |
| ※3 | 2 | |||||||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 播 磨 政 明 | 1950年12月9日生 |
| ※3 | 3 | |||||||||||||||||||||||||||||||
計 | 69 |
※1 任期は2017年6月29日開催の第94回定時株主総会における選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
※2 任期は2018年6月28日開催の第95回定時株主総会における選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
※3 任期は2015年6月26日開催の第92回定時株主総会における選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
(注) 1 取締役 米村紀幸及び勝又宏は、社外取締役であります。
2 監査役 秋國仁孝及び播磨政明は、社外監査役であります。
3 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は、次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
小 池 康 弘 | 1962年7月31日生 | 1991年4月 | 弁護士登録(大阪弁護士会) | ― |
1998年4月 | 小池法律事務所開設 | |||
2004年4月 | 大原・小池法律事務所開設 | |||
2012年4月 | 大阪弁護士会副会長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00765] S100DI0L)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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