有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DE5T
関東電化工業株式会社 役員の状況 (2018年3月期)
男性 13名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||
代表取締役 会長 | 山下 史朗 | 1947年8月18日生 |
| (注)2 | 51 | |||||||||||||||||||||||||
代表取締役 社長 | 内部監査室、統括業務部担当 | 長谷川 淳一 | 1958年11月11日生 |
| (注)2 | 27 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 法務・総務部、人事部、 経理財務部、情報システム部担当 | 高池 幸雄 | 1953年11月23日生 |
| (注)2 | 15 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 常務執行役員 | 営業本部長 | 髙橋 信貴 | 1960年12月2日生 |
| (注)2 | 28 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 新製品開発本部長兼市場開発部長 | 森崎 一男 | 1960年10月4日生 |
| (注)2 | 18 | ||||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 技術本部長、資材部担当 | 石井 冬彦 | 1958年12月10日生 |
| (注)2 | 5 | ||||||||||||||||||||
取締役 執行役員 | 経営企画部、 海外事業推進 部担当 | 矢島 武明 | 1963年4月20日生 |
| (注)2 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||
取締役 | 松井 秀樹 | 1962年7月9日生 |
| (注)2 | ― | |||||||||||||||||||||||
取締役 | 杉山 正治 | 1954年6月20日生 |
| (注)2 | ― | |||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 川田 秋穂 | 1951年2月20日生 |
| (注)3 | 35 | |||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 浦本 邦彦 | 1959年8月24日生 |
| (注)3 | 9 | |||||||||||||||||||||||
監査役 | 古河 直純 | 1944年12月22日生 |
| (注)3 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||
監査役 | 木村 博紀 | 1962年1月19日生 |
| (注)3 | ― | |||||||||||||||||||||
計 | 192 |
(注) 1.取締役松井秀樹氏および杉山正治氏は社外取締役、監査役古河直純氏および木村博紀氏は、社外監査役であります。
(注) 2.任期は、2018年6月28日から1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
(注) 3.任期は、2016年6月29日から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
(注) 4.当社は、監査役の員数を欠いた場合においても監査業務の継続性を維持するため、補欠の社外監査役として川俣尚高氏を選任しております。川俣尚高氏の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
川俣 尚高 | 1965年5月1日生 | 1994年4月 | 弁護士登録 | ― |
1994年4月 | 丸の内総合法律事務所入所(現任) | |||
2015年4月 | 最高裁判所司法研修所民事弁護教官 | |||
2016年6月 | トレックス・セミコンダクター株式会社社外取締役(監査等委員)(現任) | |||
2017年6月 | 日本製粉株式会社社外取締役(現任) |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00772] S100DE5T)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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