有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D81Z
帝人株式会社 事業の内容 (2018年3月期)
当社グループは当社、子会社135社及び関連会社28社で構成されています。その事業は高機能素材、複合成形材料の製造・販売等を行うマテリアル領域と、医薬品と医療機器の製造・販売及び在宅医療サービス等を行うヘルスケア領域を中心とし、その他にシステムソフトウェア開発等の情報関連事業、機器の製造・販売・メンテナンス、印刷等を展開しています。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「高機能繊維・複合材料」「電子材料・化成品」「ヘルスケア」「製品」の4区分から、「マテリアル」「ヘルスケア」の2区分に変更しています。
各セグメントにおける、主要な事業内容ならびに主な会社は次のとおりであり、「第5経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のセグメントと一致しています。
(注)当社は、2018年4月1日を効力発生日として東邦テナックス㈱を吸収合併しています。
以上に述べた「事業の内容」を概要図で示すと次のとおりです。
(注)1.連結対象会社は、連結子会社88社と持分法適用会社が68社です。
2.当社は、2018年4月1日を効力発生日として東邦テナックス㈱を吸収合併しています。
3.会社名について、上記合併に関連して、Toho Tenax Europe GmbHをTeijin Carbon Europe GmbHに、
Toho Tenax America,Inc.をTeijin Carbon America,Inc.に商号変更しています。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「高機能繊維・複合材料」「電子材料・化成品」「ヘルスケア」「製品」の4区分から、「マテリアル」「ヘルスケア」の2区分に変更しています。
各セグメントにおける、主要な事業内容ならびに主な会社は次のとおりであり、「第5経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のセグメントと一致しています。
セグメント | 事業内容 | 構成会社 |
マテリアル | マテリアル事業 アラミド繊維、炭素繊維、樹脂、 フィルム等の製造・販売 | 当社 東邦テナックス㈱ 帝人フィルムソリューション㈱ Teijin Aramid B.V. TEIJIN POLYCARBONATE CHINA Ltd. 等 子会社31社、関連会社4社 |
繊維・製品事業 繊維製品等の製造・販売、ポリエステル繊維及び織物の製造・販売等 | 帝人フロンティア㈱ 帝人物流㈱ 南通帝人有限公司 Teijin (Thailand) Limited Teijin Polyester (Thailand) Limited 等 子会社44社、関連会社8社 | |
複合成形材料事業ほか 複合成形材料の製造・販売、 電池部材の製造・販売等 | 当社 Continental Structural Plastics Holdings Corporation Teijin Lielsort Korea. Co., Ltd. 等 子会社19社、関連会社2社 | |
ヘルスケア | 医薬品及び医療機器の製造・販売、 在宅医療サービス、その他ヘルスケア関連製品の製造・販売 | 当社 帝人ファーマ㈱ 帝人在宅医療㈱ 帝人ナカシマメディカル㈱ 等 子会社15社、関連会社4社 |
その他 | 情報システムの運用・開発及びメンテナンス | インフォコム㈱ 等 子会社11社、関連会社2社 |
エンジニアリング業務及びプラント・機器の設計・販売 | 帝人エンジニアリング㈱ 等 子会社6社 | |
その他 | 帝人エージェンシー㈱ 等 子会社9社、関連会社8社 |
以上に述べた「事業の内容」を概要図で示すと次のとおりです。
(注)1.連結対象会社は、連結子会社88社と持分法適用会社が68社です。
2.当社は、2018年4月1日を効力発生日として東邦テナックス㈱を吸収合併しています。
3.会社名について、上記合併に関連して、Toho Tenax Europe GmbHをTeijin Carbon Europe GmbHに、
Toho Tenax America,Inc.をTeijin Carbon America,Inc.に商号変更しています。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00872] S100D81Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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