東レ株式会社 事業の内容 (2018年3月期)

当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営んでいる主な事業内容と、当社及び当社の関係会社285社(子会社243社・関連会社42社、2018年3月31日現在)の当該事業に係る位置付けは、次のとおりである。本事業内容の区分は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報における事業区分と同一である。
なお、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更している。

繊維事業:
	連結財務諸表提出会社(以下、東レ㈱という)は、合成繊維製品(糸・綿・織編物・人工皮革等)の製造・販売を行っている。一村産業㈱(連結子会社)、丸佐㈱(連結子会社)、東レインターナショナル㈱(連結子会社)、Alcantara S.p.A. (連結子会社)、P.T. Indonesia Toray Synthetics (連結子会社)、Luckytex (Thailand) Public Company Limited (連結子会社)、Thai Toray Synthetics Co., Ltd. (連結子会社)、Penfabric Sdn. Berhad (連結子会社)、東麗合成繊維(南通)有限公司(連結子会社)、東麗高新聚化(南通)有限公司(連結子会社)、東麗酒伊織染(南通)有限公司(連結子会社)、東麗国際貿易(中国)有限公司(連結子会社)、Toray Industries (H.K.) Ltd. (連結子会社)、Toray Advanced Materials Korea Inc. (連結子会社)、Toray Chemical Korea Inc. (連結子会社)、東レ・オペロンテックス㈱(関連会社)、日本バイリーン㈱(関連会社)、Pacific Textiles Holdings Ltd. (関連会社)等115社は、合成繊維の製造・加工及び同製品の販売、アパレル製品の流通に携わっている。
機能化成品事業:
	東レ㈱は、樹脂、フィルム、ケミカル製品及び電子情報材料の製造・販売を行っている。東レプラスチック精工㈱(連結子会社)、東レ・ファインケミカル㈱(連結子会社)、曽田香料㈱(連結子会社)、東レフィルム加工㈱(連結子会社)、蝶理㈱(連結子会社)、Toray International America Inc. (連結子会社)、Toray Plastics (America), Inc. (連結子会社)、Toray Resin Co. (連結子会社)、Toray Films Europe S.A.S. (連結子会社)、Penfibre Sdn. Berhad (連結子会社)、Toray Plastics (Malaysia) Sdn. Berhad (連結子会社)、Toray International Singapore Pte. Ltd. (連結子会社)、東麗塑料(中国)有限公司(連結子会社)、Toray Advanced Materials Korea Inc.、Toray Battery Separator Film Korea Limited (連結子会社)、STEMCO, Ltd. (連結子会社)、東レ・デュポン㈱(関連会社)、東レ・ダウコーニング㈱(関連会社)、三洋化成工業㈱(関連会社)、儀化東麗聚酯薄膜有限公司(関連会社)、STECO, Ltd. (関連会社)等88社は、各種機能化成品の製造・加工・販売を行っているほか、東レ㈱製品の受託生産・加工も行っている。
炭素繊維複合材料事業:
	東レ㈱は、炭素繊維・同複合材料の製造・販売を行っている。Toray Composite Materials America, Inc. (連結子会社)、Zoltek Companies, Inc. (連結子会社)、Toray Carbon Fibers Europe S.A. (連結子会社)等26社は、炭素繊維・同複合材料の製造・販売を行っている。
環境・エンジニアリング事業:
	東レ㈱は、機能膜及び同機器、住宅・建築・土木材料等の製造・販売を行っている。水道機工㈱(連結子会社)、東レ建設㈱(連結子会社)、東レエンジニアリング㈱(連結子会社)等45社は、建設・不動産事業、エンジニアリング、建材・精密機器製作等に携わっているほか、東レ㈱の工場設備建設・設備保全なども受託している。
ライフサイエンス事業:
	東レ㈱は、医薬品、医療機器、オプティカル製品等の製造・販売を行っている。東レ・メディカル㈱(連結子会社)等8社は医薬品、医療機器の販売に携わっている。
その他:
	上記セグメントに属さない㈱東レリサーチセンター(連結子会社)、㈱東レシステムセンター(連結子会社)等57社はサービス産業等の種々の分野で活動している。

また、複数の事業に携わっている会社については、各事業区分の会社数にそれぞれ含めている。


以上で述べた事項について事業系統図を示すと、次のとおりである。



(注) 1 複数の事業に携わっている会社については、各事業区分の会社数にそれぞれ含めている。
2 商事会社については、事業区分が多岐に渡るため、事業規模が最大の事業区分に会社名を表示している。
3 上記会社名の◎は連結子会社(計162社)、○は非連結子会社(計81社)、△は関連会社(計42社)を示す。